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高齢者向け食品市場

2018年の市場規模は1,630億円であった。流動食は経管摂取から経口摂取への移行が進む中でボリュームゾーンの経腸流動食から経口流動食、栄養補給食、とろみ調整食品・固形化補助剤などへの需要シフトが進んでいる。流動食も在宅向けでの経口流動食の需要拡大もありトータルでは増加市場となっている。このため2025年の販売額は低たんぱく食を除く6市場が拡大となる見通しで2,046億円の市場規模が予測される。

流動食
施設向けでは経腸流動食の需要が落ち込んでいるが、経口流動食への移行が進んでいる。在宅向けでは経口流動食が店頭チャネルへの配荷が進むことで大幅増が続いており、市場は増加傾向となっている。

やわらか食
在宅向け、施設向けの双方で食事提供の簡略化需要を捉えることで市場規模が拡大している。在宅向けでは2019年にアイリスオーヤマの参入やキユーピーによる電子レンジ対応製品の導入などの動きがみられた。施設向けでも加工度の高い製品を中心に需要が拡大し両市場とも活況を呈している。

栄養補給食
ゼリーや飲料の実績が中心であり、通常の食事の栄養補完を目的に採用が進むことで大幅な成長が予測される。また残食リスクを低減する小容量・高栄養のゼリーがトレンドとなっている。

とろみ調整食品・固形化補助剤
継続的に利用される製品であるために安定した需要を獲得する一方で製品のコモディティ化による価格競争が激化している。2019年9月には消費者庁による特別用途食品における“とろみ調整食品"の表示に関する通知がなされており、今後は特別用途食品による市場の後押しが期待される。

施設用冷凍骨なし魚
施設における深刻な人手不足を背景に、調理時間の短縮や衛生面、魚の骨を誤って飲み込むリスクの低減につながるとして需要を拡大してきた。素材系製品の実績が7割強を占めているが、予め調理/調味済みの、より簡便性の高い製品の需要が拡大している。