PRESSRELEASE プレスリリース

第15086号

国内一般用医薬品市場を総合分析
一般用医薬品市場2015年見込前年比1.2%増6,266億円
ネット販売不可の要指導医薬品は52億円

総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済(東京都中央区日本橋 清口正夫 代表取締役)は、17分野73薬効の一般用医薬品(市販薬・OTC)市場の調査を終え、総合分析を行った。その結果を報告書「一般用医薬品データブック 2015 No.3」にまとめた。この報告書では、スイッチOTCやブランド漢方などの動向のほか、一般用医薬品市場をリスク分類別、有効成分別、対策・訴求テーマ別など、総合的、多角的に分析、さらに主要OTCメーカー34社の事例を分析した。

◆調査結果の概要

1.一般用医薬品市場

2014年
2013年比
2015年見込
2014年比
市場規模
6,190億円
100.1%
6,266億円
101.2%

2009年から縮小が続いていた一般用医薬品市場は、2013年に、景気回復の兆しがみえたことや、高機能、高付加価値、高価格帯製品の需要増加、大型スイッチOTCの浸透、花粉飛散量の増加による鼻炎治療剤(内服)や点鼻薬の急拡大などにより、5年ぶりに拡大した。

2014年は、消費税の免税制度改正による外国人旅行者のインバウンド需要の活性化や、花粉飛散量の少ない年ながらも鼻炎治療剤(内服)の減少幅がスイッチOTCの積極的なプロモーション活動により最小限に抑えられたこともあり、前年比0.1%増と市場の拡大が続いた。

2015年以降も、インバウンド需要の好調が予想され、また高機能、高付加価値、高価格帯製品の需要増加、スイッチOTCの浸透などにより、市場は拡大を続けるとみられる。

2.スイッチOTC市場

2014年
2013年比
2015年見込
2014年比
市場規模
1,656億円
101.6%
1,680億円
101.4%

スイッチOTCとは医療用医薬品の成分が転用(スイッチ)された一般用医薬品であり、今回は1980年代以降に転用された製品に加え、ダイレクトOTC、新薬効を承認された医薬品、基準外成分を配合した感冒関連用薬を対象とする。

2011年に解熱鎮痛剤や鼻炎治療剤(内服)で大型スイッチOTCが相次いで発売されて以降、拡大が続いている。2014年は解熱鎮痛剤ではイブプロフェン配合高付加価値型製品の投入、鼻炎治療剤(内服)では花粉飛散量が少なかった年にもかかわらず積極的なプロモーション活動が行われた新規スイッチ成分配合製品、外用消炎鎮痛剤ではリスク分類引き下げによるジクロフェナクナトリウム配合製品の実績拡大などがあり、スイッチOTC市場は拡大した。

3.リスク分類別市場

2013年
構成比
2015年見込
構成比
要指導医薬品
52億円
0.9%
第1類
314億円
5.2%
280億円
4.6%
第2類
3,916億円
64.9%
3,912億円
64.1%
第3類
1,801億円
29.9%
1,861億円
30.5%
合計
6,031億円
100.0%
6,104億円
100.0%

※医療用具、薬局医薬品は対象外のため、一般用医薬品市場とは一致しない。

1)要指導医薬品

2014年6月12日施行の改正薬事法で新設された分類である。薬剤師の指導無しでは購入できない上、ネットでの販売も不可である。鼻炎治療剤(内服)の「アレグラFX」(久光製薬)など需要を獲得する製品がある一方で、足のむくみ改善薬「アンチスタックス」(エスエス製薬)や月経前症候群治療薬「プレフェミン」(ゼリア新薬工業)などの新規薬効製品は、潜在需要があるとみられるもののリスク分類による規制を要因とする販売機会の損失などもあり、市場規模は限定されている。

2)第1類

これまで第1類に分類されていたスイッチOTC化されて間もない製品などが要指導医薬品に移行したため、実績は縮小している。育毛剤、「ロキソニンS」(第一三共ヘルスケア)をはじめとする解熱鎮痛剤が中心であるが、徐々に「ロキソニンS」の伸びも落ち着きつつある。

3)第2類

幅広い薬効で製品が展開されており、市場の60%以上を占める。総合感冒薬、解熱鎮痛剤が中心であり、特に解熱鎮痛剤は第1類の「ロキソニンS」発売により、第2類でも注力度が高まった。この他、2013年に第2類に変更になった外用消炎鎮痛剤のジクロフェナクナトリウム配合製品なども好調であるが、全体としては大型新製品などによる市場の活性化も少なく、プロモーションを行っていない製品も多いため、縮小が続いている。

4)第3類

新製品は多くないものの、目薬やビタミンB1,B2,B12主薬製剤の「アリナミンEX」(武田薬品工業)などはインバウンド需要による追い風を受けており、実績が拡大している。各分類の中でも、第3類はインバウンド需要の影響が特に大きくみられた。

◆調査対象

総合分析編 No.3
・市場総合分析
・スイッチOTC市場分析
・ブランド漢方の動向
・ヒット商品事例研究(2事例)
・OTCメーカー事例研究(34メーカー)
・薬効分野別市場分析(17分野)
・有効成分別マーケット分析(5成分)
[解熱鎮痛剤成分、鼻炎治療剤成分、水虫薬成分、外用消炎鎮痛剤成分、総合感冒薬成分]
・テーマ別市場分析(4テーマ)
[花粉症対策市場、肩こり対策市場、腸内環境訴求製品市場、内服液(ドリンクタイプ)市場]
・新製品投入状況
・広告宣伝展開状況
品目編
No.1
(9分野)
ドリンク剤、疲労対策、女性関連、フットケア、美容関連用薬、肩こり・関節痛関連、小児用薬、その他外用薬、環境衛生用薬
No.2
(8分野)
感冒関連用薬、花粉症関連、生活習慣病関連、生活改善薬、胃腸・消化器官用薬、オーラルケア、感覚器官用薬、漢方薬

※一部の数字は四捨五入しています。このため合計と一致しない場合があります。

 


2015/09/25
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