PRESSRELEASE プレスリリース

第25106号

EV、HV、PHVの新車販売台数をエリア別に調査
― 2040年乗用車世界市場予測(2024年比) ―
■EV新車販売台数 4,695万台(4.1倍)
 HV新車販売台数 1,475万台(2.2倍)
 PHV新車販売台数 1,388万台(2.6倍)
EVは中国を中心に大きく伸びるものの、伸長ペースは鈍化
HVやPHVは低燃費や手ごろな価格が消費者ニーズと合致し需要を獲得

総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済(東京都中央区日本橋 代表取締役 菊地 弘幸 03-3241-3470)は、低燃費や手ごろな価格、またEVと比べて充電スタンドを探さなくて良いなどの利便性によってHVやPHVが再注目されており、カーボンニュートラル実現の目標達成を背景に伸びが予想されるEV、HV、PHVの世界市場を調査した。その結果を「2025年版 HEV,EV関連市場徹底分析調査」にまとめた。

この調査は、EV、HV、PHV、FCV、48Vマイルドハイブリッド車、水素エンジン車、e-fuel車、その他内燃車の乗用車とバス・トラックを対象に、各エリア別の新車販売台数や生産台数、保有台数の現状を明らかにし、将来を展望した。また、EV、HV、PHV、FCV関連部品12品目の市場についても整理した。加えて、日系自動車メーカー8社、海外自動車メーカー17社の動向を分析した。

◆調査結果の概要

■世界のEV・HV・PHV(乗用車)新車販売台数予測

世界のEV・HV・PHV(乗用車)新車販売台数予測

2025年の市場は、EVは自動車メーカーがEVならではの技術や内外装を採用し、広告宣伝に注力しているほか、インドやASEANなど新興国で需要が高い。HVやPHVは、EVと比べて充電スタンドを探さなくて良いなどの利便性や低燃費であること、また、HVは内燃車との価格差が小さいことなどから、好調に推移している。

EVは、搭載ソフトウェアをアップデートすることで、自動運転やインフォテインメントを始めとする機能追加や向上・改善が可能となるSDV(Software Defined Vehicle)と親和性が高い。このことから、今後は北米や欧州、需要の大きい中国に加え、インドにおいてEVが急伸するとみられる。ただし、欧州の主要市場におけるEVの優遇措置の終了や、ロシア問題に起因するエネルギー価格高騰の長期化などを背景に伸びが失速している。2040年の新車販売台数に占める割合は5割弱の4,695万台が予測される。一方、HVやPHVは低燃費や手ごろな価格である点が引き続き消費者ニーズに合致し、それぞれ1,475万台と1,388万台が予測される。

◆注目市場

●エリア別のEV(乗用車)新車販売台数予測

エリア別のEV(乗用車)新車販売台数予測

中国が市場をけん引している。欧州や北米も普及が進んでいる。今後もこれらのエリアではEVに対する一定の需要が予想される。特に、中国は、需要の大きさに加え、2027年に新エネルギー車の新車販売台数比率を45%にするほか、2035年に内燃車の販売を禁止する目標があるため、2040年に向けて大きく伸長するとみられる。また、インドは国家方針としてEVの工場誘致を進めており、需要地としても有望なことから2040年に向けて高い伸びが予想される。2040年のEV新車販売台数の全体は2024年比4.1倍の4,695万台が予測される。

●日本のEV・HV・PHV(乗用車)新車販売台数予測

日本のEV・HV・PHV(乗用車)新車販売台数予測

自動車メーカーの注力により、HVはEVやPHVに比べ消費者への浸透が進んでおり、普及が突出している。消費者も内燃車の価格と大きく差がない中で、低燃費である点や静寂性などをメリットとして捉えているため需要が高く、2025年のHVの新車販売台数は134万台が見込まれる。

今後もHVを中心とする普及の流れは続くとみられ、2040年に向けてもHVの好調が予想される。また、自動車メーカーが工場設置・増強などの設備投資を進めていることや、国の環境規制などにより、EVやPHVの普及も一定数進むとみられる。

●インドのEV・HV・PHV(乗用車)新車販売台数予測

インドのEV・HV・PHV(乗用車)新車販売台数予測

カーボンニュートラル実現に向けて、国家戦略でEVの普及を進めている。インドでは二輪車や三輪車が普及しているが、都市部を中心にこれらの電動化が先行して進んでおり、地方部にも広がってきている。電動化の流れは政策の後押しもあり、四輪車にも徐々に波及するとみられ、2025年のEV新車販売台数は、14万台が見込まれる。

国の電動車普及と産業強化の政策を背景に、積極的なEVの工場誘致が進んでいることから、今後は、EVの普及が加速するとみられる。国家目標として2030年までに新車販売台数の30%を目指すことも後押しし、2040年は、2024年比30.2倍が予測される。

◆調査対象

自動車(乗用車・バス・トラック)
・EV
・HV
・PHV
・FCV
・48Vマイルドハイブリッド車
・水素エンジン車
・e-fuel車
・その他内燃車

EV、HV、PHV、FCV関連部品
・駆動用モータ
・インバータ
・ギアボックス
・平滑コンデンサ
・DC-DCコンバータ
・高電圧ケーブル
・バスバー
・車載充電器(OBC)
・電池管理システム(BMS)
・駆動用電池
・次世代電池
・電動車用暖房機構

事例研究
地域・国
日本
・日本
北米
・米国、カナダ、メキシコ
南米
・メキシコを除く中央アメリカ諸国、カリブ海諸国、南米大陸諸国
欧州
・EU27カ国+英国+EFTA4カ国
中国
・中国(香港、台湾を含まない)
インド
・インド
東アジア・ASEAN
・韓国、香港、台湾、モンゴル、インドネシア、カンボジア、シンガポール、タイ、フィリピン、ブルネイ、ベトナム、マレーシア、ミャンマー、ラオス
その他
・上記以外の国

自動車メーカー(日系メーカー8社、海外メーカー17社)

2025/10/29
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