レポート紹介

要素(駆動系・認識系・材料系・蓄電系・伝達系)技術機器と次世代(生活支援&介護福祉)ロボット市場の将来展望

レポートサムネイル

2014年2月に国際安全規格が認証発行され、装着・搭乗型生活支援ロボットビジネスが一挙に拡大する事で、同用途向け要素技術機器(モータ、各種アクチェータ、各種センサ、減速機、電導機器、画像処理装置、各種金属材料、ケーブル、制御装置、バッテリー等)の新たな展開が期待可能となっています。

産業機器・制御機器

発刊日 2014/06/30

目次

I調査総括編
 1今後のロボット事業戦略(1)
  1)日本(1)
  2)世界(2)
 2非製造・製造(工場向け)系ロボット市場規模推移(3)
 3次世代(生活支援/介護・福祉)ロボット市場(4)
  1)市場背景(4)
  2)『介護・福祉、生活支援』系ロボットの政府プロジェクト(5)
 4社会インフラ(インフラ点検・レスキュー)系ロボット市場(7)
  1)市場背景(7)
  2)関連省庁・団体の施策動向(8)
 5具体的な国のロボット施策(10)
  1)省庁別ロボット施策(10)
  2)経済産業省(11)
  3)次世代ロボット事業各省庁連携施策(12)
 6次世代ロボット(生活支援/介護・福祉/社会インフラ系)
    市場拡大の為のその他施策(13)
  1)非製造系ロボット安全規格策定・認証動向(13)
  2)ロボット特区(13)
  3)官学連携ロボット施策・イベント(13)
  4)同事業の海外先行展開の要因(13)
 7次世代ロボット(生活支援/介護福祉/社会インフラ系)と要素技術機器(14)
 8当該調査データと要素技術機器の傾向(主要使用部材)(15)
 9当該調査データと要素技術機器の傾向(16)
 10同ロボット向け採用部材評価と要望点(17)
 11採用部材評価と要望点(25)
 12ロボット向け採用部材評価と要望点一覧(26)
 13現状における要素部材の採用状況(29)
 14主要部材別参入メーカー(33)
 15非製造系ロボット安全規格策定・認証動向(34)
  1)安全規格 ISO「13482」の必要性(34)
  2)規格策定後の流れ(35)
 16次世代ロボット開発企業一覧(36)
  1)国内開発企業(36)
  2)各国の研究開発動向(38)
 
II関係省庁編 ※各省庁共通
 1経済産業省(39)
 2厚生労働省(41)
 3国土交通省(43)
 4文部科学省(45)
 5防衛省(47)
 6農林水産省(49)
 7総務省(51)
 8特許庁(53)
 ※調査項目は共通
  1官公庁概要
  2ロボット事業との関わり内容
  3同事業へ具体的な施策
  4他省庁との関連性
 
III大学、研究機関編 ※各研究機関共通
 1次世代ロボット研究機関名及び研究内容(55)
 ※調査項目は共通
  1研究機関名
  2活動内容
  3取り組み動向
 
IV次世代ロボット開発企業編 ※各社共通(対象→既ロボット開発企業)
 A−1<移乗介助機器/装着型>
  1スマートサポート(61)
  2CYBERDYNE(63)
  3菊池製作所(65)
  4アトムプロジェクト(67)
 A−2<移乗介助機器/非装着型>
  5トヨタ自動車(69)
  6富士機械製造(71)
  7マッスル(73)
  8積水ホームテクノ(75)
  9パナソニックプロダクションエンジニアリング(77)
  10安川電機(79)
 B<移動支援機器>
  11カワムラサイクル(81)
  12船井電機(83)
  13弘前機械開発(85)
  14アズビル(87)
  15アスカ(89)
  16今仙技術研究所(91)
 C<排泄支援機器>
  17TOTO(93)
  18アロン化成(95)
 D<見守り支援機器>
  19東リ(98)
  20ピップ(100)
  21イデアクエスト(102)
  22キング通信工業(104)
  23NKワークス(106)
  24東海ゴム工業(108)
  25中外製作所(110)
  26クラリオン(112)
  27スーパーリージョナル(114)
 E<リハビリ支援機器>
  28イクアスリサーチ(116)
  29丸富精工(118)
  30ルミナスジャパン(120)
 F<社会インフラ・レスキュー機器>
  31移動ロボット研究所(122)
  32三菱電機特機システム(124)
  33トピー工業(126)
  34シンフォニアテクノロジー(128)
  35イクシスリサーチ(130)
  36三井造船(水中探索)(132)
  37三井造船(管路点検用)(134)
  38ハイボット(136)
  39新日本非破壊検査(138)
  40大林組(140)
  41東日本高速道路(142)
  42ミニサーベイヤーコンソーシアム(144)
  43日立産業制御ソリューションズ(146)
  44倉敷紡績(148)
  45ジオ・サーチ(150)
  ※調査項目は共通
   1企業概要
   2ロボット開発機器実態と同ビジネスの考え方
   3同事業の事業規模実態と計画
   4同ロボット向け採用部材評価と要望点
   5その他採用部材への要望・改善点
 
V関係機関編
 1ロボット特区状況(152)
  ロボット特区実証実験推進協議会(つくば)(152)
  ロボット開発・実証実験特区(福岡県・福岡市・北九州市)(155)
  関西イノベーション国際戦略総合特区(157)
  羽田空港ロボット実験特区(162)
  さがみロボット産業特区(165)
 2生活支援ロボット安全検証センター概要(169)
 3テクノエイド協会概要(175)
(商品形態) (本体価格) (税込価格)
書籍版 800,000円 864,000円

PDF版はレポート本文をPDFファイルで収録しています。PDF/データ版はレポート本文と数表データをPDFとExcelファイルで収録しています。いずれもご注文を受けてからの製作となります。在庫終了後にセットを選ばれた場合の書籍版は簡易製本でのご提供となります。

関連レポート