PRESSRELEASE プレスリリース
■再生医療 20億円(20.0倍)
ES細胞やiPS細胞など他家細胞を用いた製品化が進むことで、大幅に市場拡大
総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済(東京都中央区日本橋 社長 菊地 弘幸 03-3241-3470)は、高齢化に伴い患者数の増加が懸念される国内眼科領域の再生医療や医療用医薬品、新規技術の動向を調査した。その結果を「治療技術の革新進む眼科関連市場のトレンド分析と将来予測」にまとめた。
この調査では、眼科向けの再生医療や医療用医薬品、眼内レンズ、人工眼システム、医療用スマートコンタクトレンズ、近視抑制デバイス、サプリメントを対象とした国内の眼科関連市場の現状を分析し、将来を展望した。
◆調査結果の概要
■再生医療
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2022年見込 |
2021年比 |
2030年予測 |
2021年比 |
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3億円 |
3.0倍 |
20億円 |
20.0倍 |
ネピックやサクラシーなど保険償還される製品を対象とし、先進医療や自由診療で使用される製品は対象外とする。
2020年7月に眼科領域における国内初の再生医療等製品が発売され、市場が立ち上がった。角膜移植のための眼球提供を行うドナー数が減少している一方、高齢化に伴って待機患者数は増加しており、再生医療のニーズは高まっている。
2022年は、1月に角膜と結膜に使用できる「サクラシー」(ひろさきLI)の製造販売が承認され、9月に保険償還されたこともあり、市場は拡大が予想される。
現在は、自家細胞を用いた製品のみであり、手術決定後に自分の細胞を採取・培養させることから時間がかかるため使用数が限られている。一方、ES細胞やiPS細胞など量産できる他家細胞の再生医療に関する研究が進んでおり、2030年頃には他家細胞を用いた製品のシェアが大幅に増加するとみられる。また、再生医療等製品を使用した手術が可能な眼科医師が増えることで、市場は大きく拡大すると予想される。
■医療用医薬品
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2022年見込 |
2021年比 |
2030年予測 |
2021年比 |
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2,903億円 |
95.9% |
3,094億円 |
102.2% |
抗VEGF抗体と、視神経脊髄炎スペクトラム障害、緑内障、老眼、近眼、その他眼科(ドライアイなど)の医療用医薬品を対象とする。
市場は、緑内障の規模が最も大きい。また、抗VEGF抗体のうち、加齢黄斑変性症用や糖尿病黄斑浮腫/糖尿病網膜症用の規模が大きい。
2022年は抗VEGF抗体において、加齢黄斑変性症や糖尿病黄斑浮腫に対応する「バビースモ」(中外製薬)が発売されたものの、前年に発売された「ルセンティス」(ノバルティスファーマ)のバイオシミラーが好調なため伸び悩み、市場は縮小した。
今後、抗VEGF抗体のバイオシミラーの発売が予想される。また、抗VEGF抗体のバイオAG(オーソライズドジェネリック)が2025年に発売されるとみられる。一方、若年層でリスクが高まっている近眼は2025年、老眼は2030年に製品化が期待されることなどから、市場は2030年に向けて拡大していくとみられる。
■サプリメント
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2022年見込 |
2021年比 |
2030年予測 |
2021年比 |
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34億円 |
103.0% |
55億円 |
166.7% |
眼科で販売されているサプリメントを対象とする。他診療科や個人で購入したものは含まない。
2003年に市場が立ち上がり、2012年には「加齢黄斑変性の治療指針」において、予防的治療にサプリメントが推奨されたことで医師によっては治療の一つとするケースも出てきており、2022年の市場は拡大が予想される。医療用医薬品を展開する企業だけでなく、健康食品をメイン事業とする企業の参入も増えており、加齢黄斑変性症のほか、緑内障や眼精疲労、ドライアイに対応した製品の展開も進んでいる。
多くの医師の推奨を得ることで、潜在的な需要を獲得し、今後も市場は拡大するとみられる。
◆調査対象
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・再生医療 |
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・医療用医薬品 |
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・先端医療機器 |
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・眼内レンズ |
・人工眼システム |
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・近視抑制デバイス |
・医療用スマートコンタクトレンズ |
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・サプリメント |
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