GROUP 富士経済グループ

沿革

時の流れが我々の財産でもあります

  • 組織
  • レポート/サービス

1960年代

創業 市場調査を社会に広める

  • 19626

    富士経済 創業

    東京本社と大阪支社の二拠点でスタート

    『産業別流通機構』発刊 市場調査資料 第1号

    1962

    『産業別流通機構』発刊 市場調査資料 第1号

    「高度成長」を引き継ぎ、紙パルプ、繊維、化学産業分野は成長を持続、小売・卸売やサービス分野も伸長

  • 月刊マーケティングレポート『MR』

    初代会長 阿部英雄

    「信用第一」を経営理念としてグループの礎を築く

    月刊マーケティングレポート『MR』

    1963

    月刊マーケティングレポート『MR』 発刊開始

    第1号は「ケミカルレポート」、続いて「食品シリーズ」を刊行

  • 1964

    『大型販売店調査年鑑』
    『販売戦略』
    『小売店対策』発刊

    流通分野の急速な変化を背景に

    『レジン需要家便覧』
    『プラスチックコンテナーの市場調査』
    『塩化ビニリデンフィルムの需要開発動向』 発刊

    合成樹脂が脚光を浴びる化学分野

  • 1965

    名古屋支社 開設

    1965

    『食品問屋調査年鑑』発刊

    「いざなぎ景気」により卸売・小売、サービス産業の成長が著しく、食料品の市場も拡大、食品分野の流通形態にフォーカス

  • 1967

    日本マーケティング協会 加盟

    『食品マーケティング要覧』

    1967

    『食品マーケティング要覧』 発刊

    食品分野の個別商品について詳細に調査

  • 1969

    富士マーチャンダイジング・センター設立

    情報機器関連の市場とその販促方法の調査を展開、富士経済と二社体制で市場を幅広く網羅

1970年代

資本自由化・オイルショックを克服する情報提供

  • 1970

    富士デベロッパー 設立

    エネルギー、社会開発、住宅産業の市場調査を展開

    『住宅産業マーケティング要覧』

    1970

    『住宅産業マーケティング要覧』 発刊

    高度成長期後半に急成長した住宅産業分野を調査

    『医薬品マーケティング要覧』

    『医薬品マーケティング要覧』 発刊

    医薬品分野は創業当初より注力

  • 『化粧品マーケティング要覧』

    1972

    『化粧品マーケティング要覧』 発刊

    訪問販売を更なる飛躍をとげる化粧品分野

  • 1973

    教育評論社 設立

    教育関係の情報収集および教育情報紙を発行

    『教育情報パック』

    1973

    『教育情報パック』 発行

    教育評論社による教育情報紙

  • 『情報機器マーケティング総覧』

    1974

    『情報機器マーケティング総覧』 発刊

    情報機器産業の急成長を受けてミニコン、電子ソロバン、ファクシミリなどを調査

  • 『流通マップ』

    1977

    『流通マップ』 発刊

    食品、文具、化粧品、雑貨などの幅広い商品について調査

  • 1978

    富士デベロッパーを富士エンジニアリングリサーチを経て富士システムリサーチに社名変更

    1978

    『新外食産業マーケティング戦略』 発刊

    外食産業は前年10兆円を超える大形市場に成長

  • 『80年代有望電子部品・材料総覧』

    1979

    『80年代有望電子部品・材料総覧』 発刊

    エレクトロニクス分野へ注目

1980年代

マーケティングの定義・発展に寄与

  • 1980

    富士コンシューマセンター 設立

    『電池関連市場実態総調査』

    1980

    『電池関連市場実態総調査』 発刊

  • 1981

    富士経済データ研究所 設置

    『半導体・薬材マーケット調査』

    1981

    『半導体・薬材マーケット調査』 発刊

    半導体関連産業が日本経済を牽引

  • 『光産業シリーズ 光・関連材料の市場分析』

    1982

    『光産業シリーズ 光・関連材料の市場分析』 発刊

    通信基幹網の光ファイバ化が進む

  • 『注目メカトロニクスパーツ市場実態総調査』

    1983

    『注目メカトロニクスパーツ市場実態総調査』 発刊

    FA化進展を背景に

  • 1984

    『全国コンビニエンスストアマップ』 発刊

    コンビニエンスストアの全国的な拡大

  • 『注目臨床検査市場』

    1987

    『注目臨床検査市場』発刊

1990年代

ネットワーク時代に対応、市場調査の革新

  • 1990

    富士コンシューマセンターを富士キメラインスティテュートに社名変更

    『地球環境ビジネスの現状と可能性』

    1990

    『地球環境ビジネスの現状と可能性』 発刊

    環境関連ビジネスへの注目の高まりを背景に

  • 『液晶関連市場の現状と将来展望』

    1991

    『液晶関連市場の現状と将来展望』 発刊

    液晶パネルの大型化と製品化が進む

    『コミュニケーション機器マーケティング総調査』 発刊

    本格的な通信ネットワークの普及

  • 1992

    富士キメラ総研 設立

    富士システムリサーチ、富士キメラインスティテュート、富士マーチャンダイジングセンターを統合

    『H・Bフーズ・マーケティング・データ』

    1992

    『H・Bフーズ・マーケティング・データ』 発刊

    生活者の健康・美容意識の高まり

  • 1993

    富士経済北京事務所 開設
    総合市場調査会社として初の中国進出

  • 1994

    中聯富士経済咨詢有限公司 設立

    中聯経済技術開発公司との合弁で中国市場調査の強化、中国ビジネスの拡大を図る

  • 1996

    『FK-Mards』 提供開始

    富士経済データ研究所によるオンライン・データサービス

  • 1998

    『1998中国経済レポート』発刊

    中聯富士経済と富士経済の共同発刊

    『ネットワークセキュリティビジネス調査総覧』

    『ネットワークセキュリティビジネス調査総覧』発刊

2000年代

創業50年 さらなる50年に向けて

  • 2000

    富士グローバル・ビジネス・ネットワーク 設立

    富士経済データ研究所を独立・分社

    『次世代携帯電話とキーデバイス市場の将来展望』

    2000

    『次世代携帯電話とキーデバイス市場の将来展望』 発刊

  • 2002

    富士グローバルビジネスネットワークを 富士グローバルネットワークに社名変更

    『電力・エネルギーシステム新市場』

    2002

    『電力・エネルギーシステム新市場』 発刊

    電力小売自由化を受けて

  • 2005

    富士経済マネージメント 設立

    グループ統括管理会社として富士経済を富士経済マネージメントに改称し、事業会社として富士経済を分社

  • 2006

    プライバシーマーク取得
    富士経済マネージメント、富士経済

    2006

    『FK-Mpac』 提供開始

    富士グローバルネットワークによるマーケティング情報サービス

  • 2007

    富士キメラ総研北京事務所 開設

    『太陽電池関連技術・市場の現状と将来展望』

    2007

    『太陽電池関連技術・市場の現状と将来展望』 発刊

  • 2009

    『電子ライブラリー』提供開始

    富士グローバルネットワークによるクラウドサービス

2010年代

市場調査のグローバル化への取り組みを加速

  • 『LED関連市場総調査』

    2010

    『LED関連市場総調査』 発刊

    『スマートハウス関連技術・市場の現状と将来展望』

    『スマートハウス関連技術・市場の現状と将来展望』 発刊

  • 2011

    北京凱美莱信息咨詢有限公司 設立

  • 2012

    富士経済グループ創業50周年

    プライバシーマーク取得
    富士キメラ総研

  • 2014

    『ネットワークパッケージ』提供開始

    電子データ企業内ネットワーク共有サービス

  • 2016

    富士グローバルネットワークを富士経済ネットワークスに社名変更

  • 2017

    富士キメラ総研設立25周年

  • 2018

    グループ全社 情報システム基盤統合

    2018

    『デジタルプレス』提供開始

    話題のテーマの分析結果を迅速に提供する新しい調査レポート形態

  • 2019

    富士経済グループ行動規範策定

    2019

    『環境LDB』提供開始

    富士経済ネットワークスによる環境法規制・改正情報データベースサービス