PRESSRELEASE プレスリリース

総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済(東京都中央区日本橋　社長　菊地　弘幸　03-3241-3470)は、デジタルデバイスの普及に伴い目の悩みを抱える消費者が増え、需要が高まっているセルフアイケア商品の国内市場を調査した。その結果を「セルフアイケアの最新市場動向と今後の市場展望」にまとめた。

この調査では、眼鏡やコンタクトレンズなどの医療機器や一般用医薬品・指定医薬部外品、食品(サプリメント、グミ・キャンディ)といったセルフアイケア商品9品目の市場を捉えると共に、紫外線対策・ブルーライトカットや老眼など目の悩み・症状別の動向も明らかにした。

◆目の悩み・症状別市場

●紫外線対策・ブルーライトカット

紫外線対策としてUVカット機能を持つ眼鏡・コンタクトレンズやLEDの照明やPC・スマートフォンから生じるブルーライトを軽減する眼鏡・コンタクトレンズ、紫外線やブルーライトによる眼病や眼精疲労対策を訴求した目薬、ルテイン配合によりブルーライト対策を訴求した食品を対象とする。市場はコンタクトレンズが7割以上を占める。

紫外線が身体に悪影響であることや、ブルーライトが眼精疲労や視力低下につながるという認知が広まったことで対策意識が高まり、紫外線対策・ブルーライトカット機能を持つ眼鏡やコンタクトレンズの需要が増加したほか、サプリメントや目薬においても同機能を訴求した商品が増えたことにより、市場は拡大してきた。

2020年は、在宅時間の増加に伴いスマートフォンなどの接触時間が増え、ブルーライト対策ニーズが高まった一方、外出自粛により紫外線を浴びる機会が減ったことで、紫外線対策を訴求した眼鏡やコンタクトレンズが低調だったことから、市場は前年比二桁減となった。2021年は、前年よりも外出機会が増えたことから、紫外線対策で眼鏡やコンタクトレンズが伸びたほか、ブルーライトによる眼精疲労や眼病を防ぐためのサプリメントや目薬の需要が増加し、市場は拡大へと転じた。2022年も引き続き眼鏡やコンタクトレンズの需要が回復していることや、コンタクトレンズでは紫外線やブルーライトカット機能を持つ新商品が相次いでいることから市場は前年比11.9%%増が見込まれる。2023年は、外出が増えレジャーやスポーツを楽しむ機会が増加していることからコンタクトレンズが好調なほか、眼鏡の需要も回復に向かうとみられるため、市場拡大が予想される。

●老眼

年齢を重ねることで生じる目のピント調節機能の低下、手元が見えづらくなるなどの加齢による目の悩みの解消を訴求した商品を対象とする。市場は眼鏡が7割以上を占め、コンタクトレンズやサプリメントが伸びている。

高齢化の進展に伴い老眼に悩む消費者が増加していることから、サプリメントや目薬ではこれらの消費者に向けた商品開発やプロモーションが活性化している。また、眼鏡やコンタクトレンズは既存ユーザーを中心に通常のレンズから遠近両用レンズへとシフトを図ることで市場は拡大してきた。

2020年は、在宅時間の増加に伴いスマートフォンや雑誌・新聞など手元を見る機会が増えたことでニーズが高まり、サプリメントや目薬が伸びた。また、コンタクトレンズは使い捨てであることや既存レンズからシフトが進んだことで需要が増加した。しかし、コロナ禍における店舗休業や消費者の買い控えを受けて規模が大きい眼鏡が大幅に減少したことから市場は縮小した。2021年は、前年に引き続きサプリメントや目薬が好調だったほか、商業施設の営業活動再開に伴い、眼鏡が前年にみられた買い控えから回復し市場は拡大に転じた。2022年は、コロナ禍での在宅時間の長期化により老眼に悩む消費者が増加していることから眼鏡やコンタクトレンズ、サプリメント、目薬が伸長し、市場は前年比8.4%増が見込まれる。2023年以降も、対象人口の増加に伴い市場は堅調に拡大するとみられる。

◆調査結果の概要

●セルフアイケア商品の国内市場

※眼鏡、コンタクトレンズは全体の内数

PCやスマートフォン、タブレット端末などのデジタルデバイスの普及に伴い目の悩みを抱える消費者が増えたことにより、市場拡大を続けてきた。特に、中高年齢層に向けた商品開発やプロモーションが活発に行われ、眼精疲労や老眼の悩み解消を訴求する商品が好調なほか、若年層ではスマートフォン所有の低年齢化により近視人口が急激に増加しており、視力矯正としてコンタクトレンズの需要が増加している。

2020年は、新型コロナウイルス感染症の流行を背景に外出自粛によるコンタクトレンズの使用機会減少や店舗の休業による眼鏡の買い控えがみられたほか、目薬や温熱シート・パッドがインバウンドの需要の消失により減少したことなどから市場は大幅に縮小した。

2021年、2022年は、コロナ禍による在宅時間の増加やテレワーク、リモート授業の普及により、新型コロナ流行以前よりもデジタルデバイスへの接触機会が増加したことなどから、目の悩みを抱える消費者が急増したため、セルフアイケア商品の需要が高まったことから市場は回復に向かった。

2023年は、外出機会の増加により目の悩みにも変化がみられ、近くのものから遠くのものを見る機会が増えていることから近視矯正のニーズが高まっており、コンタクトレンズや眼鏡が伸びている。また、花粉症対策商品の需要増加も期待され、市場は前年比8.6%増の8,946億円が見込まれ、新型コロナ流行以前である2019年の水準を超えるとみられる。

◆注目の市場動向

●近視抑制市場

これまで、近視に対しては眼鏡やコンタクトレンズを使用した視力矯正が主要な対処方法であったが、近年は技術の進歩や研究が進んだことで対処方法も増えており、矯正ではなくレーシック手術などの治療手段もみられるようになった。レーシック手術は術後の回復が早く手術時間も短いことから一時期、近視治療として増加したものの、角膜を削るため術後にやり直しが効かないことや、後遺症などから利用が減少している。

そのような中で、デジタルデバイスの普及に伴い、近視人口の増加や近視の低年齢化が問題となってきたことで安全に視力を保つ方法として近視抑制を訴求した商品が増えている。低濃度アトロピン点眼薬や夜間就寝時にハードコンタクトレンズの装用により角膜を矯正し近視を抑制する効果を持つオルソケラトロジーレンズ、近視抑制眼鏡など様々なアプローチがみられるようになっている。

◆調査対象