PRESSRELEASE プレスリリース

総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済(東京都中央区日本橋 代表取締役 菊地 弘幸 03-3241-3470)は、PHR(パーソナル・ヘルス・レコード)サービスやCVS店頭受取サービスとの連動、また、改正薬機法の施行に伴うOTC医薬品取り扱いの規制緩和などにより、消費者の使い勝手が向上し利用がさらに活発化するとみられる、OTC医薬品のEC市場を調査した。その結果を「OTC医薬品EC市場の最新動向 2026」にまとめた。

この調査では、OTC医薬品のEC市場をチャネル別(仮想ショッピングモール【出店分】、仮想ショッピングモール【卸通販分】、自社通販サイト、ドラッグストアECサイト、その他ECサイト)や品目別に捉え、現状を把握し、将来を予想した。また、今後のOTC医薬品チャネルの一つとして注目されるCVSの動向についても整理した。
※市場は小売金額ベースで捉えた

◆調査結果の概要

■OTC医薬品の国内EC市場

2025年の市場は1,316億円となった。今後も順調に拡大し、2031年には2025年比26.4%増の1,663億円が予測される。特に集客力の高い仮想ショッピングモール(出店分/卸通販分)の伸びが市場拡大をけん引するとみられる。また、OTC医薬品市場のEC化率は2025年で10.2%、2031年には12.5%に高まると予測される。

仮想ショッピングモール(出店分)の規模が最も大きく、2026年は600億円超えが見込まれる。また、仮想ショッピングモール(卸通販分)は近年急伸しており、2026年は前年比10%程度の伸びが見込まれる。お得感の高い価格帯で製品を展開し、消費者の"まとめ買い"を促す販促策が好調である。自社通販サイトやドラッグストアECサイトは、単価の低いPB製品の展開などによる"目的買い"の促進により、消費者の取り込みを図っている。

改正薬機法によるOTC医薬品取り扱いの規制緩和、それによるEC利用のハードル低下、また、PHRサービスの活用増加やAI問診・医薬品選定アプリの普及、CVSでのOTC医薬品店頭受取サービスの充実化など、市場を取り巻く環境が整いつつあり、今後も市場拡大が期待される。

品目別にみると、ECでの販売が好調なのは発毛剤で、5割以上をECでの売り上げが占めている(2025年)。品目の性格上、店頭購入を避ける層が多い点や、効果を発揮するまで継続した購入がある点など、ECとの適性が高い。また、発売されている商品の認知度が高い点もECでの指名買いにつながる強みがある。また、痔疾用薬もECが2割強を占めており(2025年)、発毛剤と同様の理由でEC化率が高い。自社通販サイトに力を入れているメーカーもあり、2031年にはEC化率は3割弱まで高まると予想される。排卵日検査薬や漢方処方エキス製剤、皮膚治療薬、便秘薬などもEC化率が上昇している。

◆調査対象

ECチャネル
・自社通販サイト
・仮想ショッピングモール(出店分)
・仮想ショッピングモール(卸通販分)
・ドラッグストアECサイト
・その他ECサイト

OTC医薬品
・ビタミン剤(ビタミンB₁主薬製剤、しみ改善薬)
・ドリンク剤【ミニドリンク剤含む】
・総合胃腸薬
・便秘薬
・痔疾用薬
・漢方処方エキス製剤
・総合感冒薬
・解熱鎮痛剤
・鼻炎治療剤(内服)
・皮膚治療薬
・外用消炎鎮痛剤
・発毛剤
・目薬
・妊娠検査薬
・排卵日検査薬
・その他OTC医薬品