PRESSRELEASE プレスリリース

第15066号

HV、PHV、EVの世界市場を調査

−世界市場（販売台数）推移−
2014年204万台　2035年予測1,705万台（2014年比8.4倍）

総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋　清口正夫代表取締役）は、HV（ハイブリッド自動車）、PHV（プラグインハイブリッド自動車）、EV（電気自動車）と関連部品の世界市場を調査した。この調査では、主要自動車メーカーの車種展開、開発の展望を整理・分析するとともに、2035年までのHV、PHV、EV、FCV、48Vマイルドハイブリッド車とその関連部品の市場動向や技術動向、また、環境規制動向などを多角的に分析した。

その結果を報告書「2015年版ＨEV，EV関連市場徹底分析調査」にまとめた。環境規制への対応が焦点となる中で、各国の普及促進策を背景に次世代自動車の市場は拡大している。同時に、各自動車メーカーの開発競争は激しさを増している。一方、EVやFCV市場が本格化するためのインフラ整備などが課題となっている。

◆調査結果概要

1.HV （トラック・バス/超小型モビリティを除く）

	2014年	2035年予測	2014年比
市場規模	172万台	631万台	3.7倍

2014年のHV世界市場は172万台となった。日本は、ガソリン価格が高騰したことと、トヨタ自動車と本田技研工業が車種を拡充したことから市場は拡大した。北米はガソリン価格が下落したことと、投入車種が少なかったことから縮小した。欧州は、2021年から新車乗用車のCO2排出量を95g/km以下とするなど、規制が厳しくなることから、PHV、EVだけではなく、HVの販売も増加した。中国は市場をけん引している日本車の実績増加により市場は大幅に拡大した。

2015年以降は、トヨタ自動車と本田技研工業の燃費競争がJC08モードで40km/L以上のレベルに達するほか、日本では日産自動車がHVの本格普及に向けた新車種の投入により、市場は拡大が予想される。日本以外では、ゼロエミッション・ローエミッションカーの概念から外されるものの、車両価格や利便性においてもPHVなどに比べて優位性があり、当面はCO2規制や燃費規制の対策需要は続くと予想される。2035年は、2014年比3.7倍の631万台が予測される。

2.EV （トラック・バス除く/超小型モビリティを除く）

	2014年	2035年予測	2014年比
市場規模	19万台	463万台	24.4倍

2014年のEV世界市場は19万台となった。投入車種の増加に加え、1車種当たりの販売台数も飛躍的に増大し市場は拡大した。欧州やカリフォルニアなどエコカーキャンペーンが盛んなエリアにおいて、充電インフラの増加やこれに伴うサービスの充実以外にもEVの価値を認識するユーザーが着実に増加したと考えられる。

欧州などでは、航続距離の延伸、EVならではの技術やサービスがさらに充実することで、リピート需要に加えて新規ユーザーを取り込み、市場は大幅に増加すると予想される。2020年代前半までは補助金などを起爆剤に市場は急拡大し、その後EVの定着とともに2035年までは堅調な推移が予測される。

◆調査対象


自動車メーカー事例分析	国内メーカー	トヨタ自動車、日産自動車、本田技研工業、スズキ、マツダ、三菱自動車工業、ダイハツ工業、富士重工業、いすゞ自動車、日野自動車、三菱ふそうトラック・バス
	海外メーカー	General Motors、Volkswagen Group、現代自動車、Ford Motor、PSA、Renault、FCA、Daimler、BMW、Tesla Motors、吉利汽車/Volvo Cars
関連部品	モータ・ジェネレータ、インバータ、DC-DCコンバータ、パワー素子（パワーデバイス）、平滑コンデンサ、リアクトル、BMS（バッテリーマネジメントシステム）、電流センサ、ニッケル水素バッテリー、リチウムイオンバッテリー、正極材/正極活物質、負極材/負極活物質、集電体、バインダ、電解液、セパレータ、EV急速充電器、EV普通充電器、FCV電解質膜、FCVセパレータ、GDL（ガス拡散層）、FCV触媒、水素循環ポンプ、水素タンク