PRESSRELEASE プレスリリース
■即食性のある食品の国内市場 6兆9,329億円(103.2%)
外食イートインへの回帰はみられるが、家庭内での即食ニーズも定着し、需要が高まる
総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済(東京都中央区日本橋 社長 菊地 弘幸 03-3241-3470)は、新型コロナウイルス感染症の5類移行に伴い外食市場が回復に向かう中でも、好調を維持している外食テイクアウト・デリバリーや、スーパー・CVSの持ち帰り食品など、即食性のある食品11品目の国内市場を調査した。その結果を「外食・中食・内食の家ナカ惣菜メニュー横断2030年将来予測」にまとめた。
この調査では、主食7品目(丼もの、すし、めん類、弁当、ピザ、ハンバーガー、おにぎり)と主菜4品目(餃子、から揚げ、おでん、スープ)などのうち、ファストフード店のテイクアウト・デリバリー商品、CVSや専門店の持ち帰り商品、また、市販用加工食品の冷凍食品、カップめん、パックおでんなど、家で喫食されるメニューを対象とし、即食性のある食品市場の現状を明らかにし、将来を展望した。
◆調査結果の概要
■即食性のある食品の国内市場(小売りベース)
コロナ禍前は多忙時における自家調理の代替としての需要が中心であった。しかし、コロナ禍を経て外食テイクアウト・デリバリーが家ナカへ進出し、中食や内食でも自宅では作れないメニューなどを消費者が利用するケースが増え、外食が担っていたニーズを代替するようになった。参入企業も、一般家庭では調理に手間がかかる料理や、なじみが薄いエスニックなどの商品開発強化、また、旅行気分を味わえるフェアメニューや外食店監修商品の展開など、消費者が外食に求めていた特別感を押し出した商品施策に力を入れたため、家ナカでの即食ニーズが定着し2023年の市場は拡大した。
2024年も即食ニーズが定着し、元々テイクアウト比率の高いハンバーガーや牛丼など丼もの、コロナ禍を境にテイクアウトメニューを拡充した定食チェーンを含む弁当や、チャンポンを含むめん類が好調である。また、物価高で食費を抑える傾向がある中、価格や品質、調理の手間といった複合的な観点から、即食性のある食品の利点が受け入れられ、商品展開が活発化しているため、2024年も市場拡大は続くとみられる。
■即食性のある弁当・丼もの(小売りベース)
CVSデリカやテイクアウト弁当チェーン、量販店デリカなどが中心であったが、新型コロナの流行以前に比べてテレワークが増えたことなどからCVSデリカが苦戦している。一方、牛丼など外食チェーンのテイクアウト拡充や、冷凍ワンプレート食品の販促強化で伸長しており、2024年も市場は拡大するとみられる。
◆調査対象
主食・丼もの
・すし
・めん類
・弁当
・ピザ
・ハンバーガー
・おにぎり
主菜
・餃子
・から揚げ
・おでん
・スープ