PRESSRELEASE プレスリリース

第22010号

デザート、めん類、米飯類の市場を調査
―2021年見込(2020年比)/2026年予測(2020年比)―
●植物性ヨーグルト市場 48億円(17.1%増)/80億円(95.1%増)
植物由来食品への注目度が高まり、拡大
●オートミール市場 46億円(76.9%増)/100億円(3.8倍)
グラノーラと比較し、より健康的なシリアルとして需要増加

総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済(東京都中央区日本橋 社長 清口 正夫 03-3241-3470)は、テレワークの定着により、仕事の合間の間食需要やプチ贅沢需要を獲得しているデザート、家庭内でのランチ需要を獲得しているめん類や米飯類の国内市場を調査した。その結果を「2022年 食品マーケティング便覧 No.3」にまとめた。「2022年 食品マーケティング便覧」では、27カテゴリー408品目の加工食品市場を6回に分けて調査・分析する。

◆注目市場

●植物性ヨーグルト

2021年見込

2020年比

2026年予測

2020年比

48億円

117.1%

80億円

195.1%

規格上は「はっ酵乳(ヨーグルト)」でないが、店舗ではヨーグルトと同じ棚に並べられ、消費者にもヨーグルトと認識されている、豆乳など植物由来を主原料としたヨーグルトを対象とする。

2011年に一部商品がはっ酵乳規格に変更されたことで市場が大幅に縮小した。しかし、植物由来食品への関心の高まりなどから2015年以降拡大を続けており、2020年は参入企業の増加やコロナ禍による家庭内需要獲得により例年以上の伸びとなった。2021年は、TV番組で取り上げられたことで新規ユーザーが増加したほか、上位企業が販促活動を強化したことで需要が喚起され、前年比17.1%増の48億円が見込まれる。

ヨーグルトと比較し市場は小規模であるが、アーモンドミルクをはじめとした乳代替商品・植物由来食品全体への注目度が高まることで、今後も市場は拡大を続けると予想される。

●オートミール

2021年見込

2020年比

2026年予測

2020年比

46億円

176.9%

100億円

3.8倍

オーツ麦のシリアルで、柔らかい食感や豊富な食物繊維を特徴とする、水や牛乳でふやかして喫食する商品を対象とする。

TV番組などでのオートミール特集やSNSでの口コミにより、豊富な食物繊維と低い糖質、高い栄養バランスといった健康性の高さが認知されたことで関心が高まり、若年層によるトライアルが増えたことで、2020年の市場は前年比3.3倍となった。

2021年は健康需要が継続しており、参入各社によるレシピ提案により様々な調理方法が知られたことで、幅広いユーザーの獲得につながり、市場は拡大を続けている。

これまでグラノーラが健康的なシリアルとして需要を獲得してきたが、グラノーラはカロリーや糖質が高いことから、より健康的なオートミールに需要が流れている。また、需要の中心は中高年層であったが、SNSによって若年層を取り込んでおり、認知度の高まりや喫食機会の増加によって、今後も市場拡大が予想される。

●冷凍米飯類(バラタイプ)

2021年見込

2020年比

2026年予測

2020年比

902億円

101.8%

962億円

108.6%

チャーハン、ピラフなどのバラタイプの冷凍米飯を対象とする。

業務用はカラオケボックスをはじめとしたレジャー業態向けの低迷が続いているが、市販用はテレワークの定着などにより内食需要の増加が続いており、2021年の市場は拡大するとみられる。

包装を工夫することで、皿などに移さずに喫食可能としたマルハニチロ「WILDish」が簡便さから若年層の需要を獲得しているほか、テレワークの定着などから中高年層の需要を獲得するなど、ユーザー層が広がっており、今後も市販用がけん引し、市場は拡大するとみられる。

●冷凍パスタ

2021年見込

2020年比

2026年予測

2020年比

711億円

103.8%

785億円

114.6%

冷凍したパスタ、具材・ソース入りパスタどちらも対象とする。市販用はお弁当用スパゲティも含む。

ゆでる必要のあるドライパスタと比較し簡便で時短が可能な一食完結型の冷凍パスタは、単身世帯の増加に伴い個食需要を獲得している。また、在宅時間の増加によって、単身者のほか、ファミリーのランチ需要を獲得しており、今後もテレワークの定着などからランチを中心に旺盛な需要が予想される。一方で、輸入小麦の政府売渡価格が2021年10月に引き上げられたことで、値上げを予定する参入企業もあることから、今後伸びが鈍化していくことも考えられる。

調査結果の概要

 

2021年見込

2020年比

2026年予測

2020年比

チルドデザート

5,932億円

101.0%

6,021億円

102.5%

フローズンデザート

5,576億円

102.2%

5,752億円

105.4%

ドライデザート

786億円

100.0%

774億円

98.5%

米飯類

2,823億円

100.9%

2,948億円

105.4%

めん類

1兆2,109億円

99.9%

1兆2,257億円

101.1%

その他ステープル

1兆3,726億円

100.0%

1兆3,858億円

100.9%

【2021年見込】

チルドデザートは、規模の大きいヨーグルトでプレーンヨーグルトや特定保健用食品、機能性表示食品などが免疫対策意識の高まりにより堅調だが、CVS向けが多いソフトヨーグルトが落ち込んでいる。テレワーク時の間食需要により好調な手作り風デザートや、植物由来食品への関心の高まりを受けた植物性ヨーグルトの伸長により、市場は拡大が予想される。

フローズンデザートは、アイスクリーム類がパーソナルサイズ商品における定番ブランドの派生商品の好調、高級アイスクリームのプチ贅沢需要獲得、コラボ商品の投入活発化などにより好調で、市場をけん引している。市販用の伸びが期待されるほか、業務用の回復により、今後も伸長を続けるとみられる。

ドライデザートは、一口タイプゼリーで上位メーカーが若年層の獲得に注力していることや、ドライゼリーが健康性を訴求することで需要を獲得しているが、和風デザートが前年に内食需要の獲得で好調だった反動でマイナスとなっており、全体では横ばいとみられる。また主要ユーザーの高齢化とそれに伴う喫食量減少により、長期的には市場は縮小していくとみられる。

米飯類は、手軽な一食完結型商品として冷凍米飯類(成型タイプ)や冷凍米飯類(バラタイプ)、無菌包装米飯・レトルトライスなどが好調であり、参入メーカーの注力度が高いことから今後も拡大を続けるとみられる。

めん類は、カップめんは簡便性の高さから伸びが続く一方で、袋めんは前年に内食需要獲得し二桁増となった反動により減少している。このほか、チルドめんは一部の品目で市販用における前年の反動減がみられるが、冷凍めんはテレワークの定着による家庭内でのランチ需要が続いていることもあり好調である。めん類は一食完結型商品であるため、手軽に食せることから家庭内での底堅い需要を獲得しており、今後も伸長が予想される。

その他ステープルは、市場の8割弱を占めるパンでテーブルパンが好調なほか、シリアルフーズではオートミールによる健康ニーズの取り込みが期待され、市場は拡大が予想される。

◆調査対象

チルドデザート

 

 

・チルドプリン

・ヨーグルト

・植物性ヨーグルト

・チルドゼリー

・プレーンヨーグルト

・アジアンデザート

・手作り風デザート

・ハードヨーグルト

・フルーツソース

・シュー

・ソフトヨーグルト

 

・手作り風和菓子

・ギリシャヨーグルト

 

フローズンデザート

 

 

・アイスクリーム類

・ノベルティアイスクリーム

・シェイク・ソフトクリーム

・高級アイスクリーム

・冷凍ケーキ

ミックス

・マルチパックアイスクリーム

・冷凍プリン・ゼリー

 

ドライデザート

 

 

・一口タイプゼリー

・デザートベース(レトルト)

・和風デザート

・ドライゼリー

・デザートベース(粉末・他)

・しるこ・ぜんざい

米飯類

 

 

・冷凍米飯類(成型タイプ)

・おかゆ・雑炊・リゾット

・雑穀

・冷凍米飯類(バラタイプ)

・おかゆ

・無洗米

・無菌包装米飯・レトルトライス

・包装餅

 

・セット食品

・発芽玄米

 

めん類

 

 

・カップめん

・チルド焼きそば類

・冷凍パスタ

・ノンフライカップめん・袋めん

・チルドパスタ

・乾めん

・袋めん

・冷凍そば

・国産パスタ

・チルドそば・うどん

・冷凍うどん

・輸入パスタ

・チルドラーメン

・冷凍中華めん

・ビーフン・米粉めん

その他ステープル

 

 

・パン

・チルドピザ

・栄養バランス食

・食パン

・シリアルフーズ

(ソリッドタイプ)

・菓子パン・惣菜パン

・オートミール

・ホットケーキ・パンケーキ

・中華まんじゅう

・プレミックスパウダー・無糖

・パン粉

・冷凍ピザ

・お好み焼きミックス

 

・チルドピザ・スナック

・プレミックスパウダー・加糖

 


2022/02/08

上記の内容は弊社独自調査の結果に基づきます。 また、内容は予告なく変更される場合があります。 上記レポートのご購入および内容に関するご質問はお問い合わせフォームをご利用ください、 報道関係者の方は富士経済グループ本社 広報部(TEL 03-3241-3473)までご連絡をお願いいたします。