PRESSRELEASE プレスリリース

第22100号

一般用医薬品の国内市場を調査
22年は新たな需要の定着、外出・外食機会の増加などで、前年以上の伸び
―2022年市場見込(前年比)―
■感冒関連用薬 1,093億円 (0.5%減)
総合感冒薬の低迷続き、解熱鎮痛剤の特需も落ち着くことで、わずかに縮小
●外用消炎鎮痛剤  517億円(8.4%増)
ロキソプロフェン配合製品の好調に加え、スポーツシーンでの需要回復もあり、拡大

総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済(東京都中央区日本橋 社長 清口 正夫 03-3241-3470)は、コロナ禍での需要低迷から徐々に回復に向かい、消費者の意識の変化により新たな需要も生まれている一般用医薬品の国内市場を調査した。その結果を「2022 一般用医薬品データブック」にまとめた。

この調査では、17カテゴリー73品目の一般用医薬品の市場動向や新製品の投入状況、プロモーション動向を捉えるとともに、指定医薬部外品の市場を明らかにした。あわせて、主要参入企業10社の動向もまとめた。

◆調査結果の概要

■一般用医薬品の国内市場

2021年

前年比

2022年見込

前年比

6,204億円

101.4%

6,315億円

101.8%

市場は、2020年に新型コロナウイルス感染症の流行に伴うインバウンド需要の消失、感染症対策による風邪などの罹患率の低下により大きく縮小した。

2021年は、前年ほどではないものの需要の低迷が続く品目がある一方で、ワクチン接種や手指消毒の定着などコロナ禍での生活の変化により新たな需要を獲得し伸びた品目もあり、市場は前年比1.4%増となった。

2022年は、新たな需要の定着に加え、前年よりも外出や外食の機会が増えつつあるため、総合胃腸薬の伸びやスポーツシーンにおける外用消炎鎮痛剤の回復が期待されることから、市場は前年以上の伸びが予想される。

◆注目市場

■感冒関連用薬

 

2021年

前年比

2022年見込

前年比

全体

1,099億円

101.3%

1,093億円

99.5%

 

解熱鎮痛剤

392億円

111.7%

389億円

99.2%

※解熱鎮痛剤は全体の内数

感冒関連用薬は、総合感冒薬や解熱鎮痛剤、鎮咳去痰剤が感染症対策による風邪罹患率の低下により苦戦し、2020年の市場は大きく縮小した。2021年は総合感冒薬の減少は続いたものの、解熱鎮痛剤が新型コロナワクチンの副反応対策で伸び、市場は拡大した。2022年は解熱鎮痛剤の特需が落ち着き、総合感冒薬の低迷は変わらず続くことから、わずかに縮小するとみられる。

解熱鎮痛剤は、頭痛や生理痛などの鎮痛対策需要は堅調なものの、2020年はマスク着用が常態化し、風邪罹患率が低下したことから、市場は縮小した。2021年は副反応対策としてアセトアミノフェン配合製品の需要が急増し、前年比11.7%増となった。成分別ではイブプロフェンの比率が半数以上を占めており、これにロキソプロフェン、アセトアミノフェンが続く。2022年は前年の伸びの反動減が懸念される。

■外皮用薬

 

2021年

前年比

2022年見込

前年比

全体

1,137億円

102.2%

1,189億円

104.6%

 

乾燥皮膚用薬

91億円

104.6%

93億円

102.2%

 

外用消炎鎮痛剤

477億円

103.9%

517億円

108.4%

※乾燥皮膚用薬、外用消炎鎮痛剤は全体の内数

外皮用薬は、手荒れ対策需要を取り込むことで乾燥皮膚用薬や皮膚治療薬が好調であり、外用消炎鎮痛剤はロキソプロフェン配合製品の伸長により、2021年、2022年と市場拡大が予想される。

乾燥皮膚用薬は、肌の保湿を目的として使用され冬場が需要の中心であるが、2020年は、手指消毒による手荒れ対策、ヘパリン類似物質配合製品の投入により、市場が拡大した。2021年は、コロナ禍で手洗いや手指消毒、マスク着用の習慣が根付いたことに加え、1月から2月にかけて寒冷であったこともあり、市場は続伸した。引き続きヘパリン類似物質配合製品のプロモーションや新製品の投入などにより、2022年も市場が拡大するとみられる。

外用消炎鎮痛剤は、スイッチ成分を配合した新製品投入により500億円近くまで市場が拡大したが、2020年は外出頻度の低下やスポーツイベントなどの自粛などで運動機会が減り、市場が大きく縮小した。2021年は、前年9月にロキソプロフェンのリスク区分が引き下げられたことによる既存製品の取り扱い店舗増加や、ロキソプロフェン配合製品の投入が相次いだこと、テレワークなど生活環境の変化によりこれまでとは異なる疲労や痛みを感じる人が増えたことから、市場は拡大した。2022年も引き続きロキソプロフェン配合製品の需要が高いことや、スポーツシーンにおける需要の回復が期待されることで、市場は前年比8.4%増が見込まれる。

■胃腸・消化器官用薬

 

2021年

前年比

2022年見込

前年比

全体

645億円

100.9%

655億円

101.6%

 

総合胃腸薬

202億円

100.5%

207億円

102.5%

 

便秘薬

162億円

101.3%

163億円

100.6%

 

痔疾用薬

90億円

101.1%

90億円

100.0%

※総合胃腸薬、便秘薬、痔疾用薬は全体の内数

胃腸・消化器官用薬は、総合胃腸薬が外食や飲酒機会の減少により苦戦が続いているが、便秘薬や痔疾用薬がコロナ禍で新たな需要を取り込んでおり、2021年の市場は拡大した。2022年は、外食の機会が戻りつつあることから30%以上を占める総合胃腸薬は前年比2.5%増が見込まれ、全体としても前年以上に伸びるとみられる。

便秘薬は、インバウンド需要が消失したものの、運動不足により便秘になる人が増えたことで、2020年の市場はわずかながら拡大し、2021年も伸びが続いた。2022年もコロナ禍の影響が続くことで市場拡大が予想される。

痔疾用薬は、テレワークの普及により、着座時間の増加により痔になる人が増えたため2020年、2021年と市場が拡大した。2022年の市場は横ばいになるとみられるが、テレワークがある程度定着することにより、今後も堅調な推移が予想される。

■ビタミン剤

 

2021年

前年比

2022年見込

前年比

全体

861億円

100.0%

888億円

103.1%

 

ビタミンB2主薬製剤

122億円

105.2%

128億円

104.9%

※ビタミンB 2 主薬製剤は全体の内数

ビタミン剤は、機能や働きが再認識されたことでビタミンB1B6B12主薬製剤やビタミンB2主薬製剤が2021年、2022年と伸びている。

ビタミンB2主薬製剤は、2020年の市場はインバウンド需要の消失により縮小したが、2021年はマスク着用による肌荒れやニキビケアとしての需要が増加し、市場が拡大した。肌荒れやニキビケアなど美容に対する意識が高まっており、2022年の市場も引き続き拡大するとみられる。

◆調査対象

ドリンク剤

・ドリンク剤

・ミニドリンク剤

 

ビタミン剤

・ビタミンB1主薬製剤

・しみ改善薬

・ビタミンA・D主薬製剤

・ビタミンB2主薬製剤

・ビタミンE主薬製剤

 

・ビタミンB1B6B12主薬製剤

・総合ビタミン剤

 

滋養強壮保健薬

・滋養強壮剤

・薬用酒

・強肝解毒栄養剤

・カルシウム剤

・造血剤

検査薬

・妊娠診断薬

・排卵日検査薬

・尿糖・尿蛋白検査薬

女性関連薬

・女性保健薬

・月経前症候群治療薬

・腟カンジダ治療薬

神経用薬

・鎮暈剤

・小児五疳薬

 

胃腸・消化器官用薬

・総合胃腸薬

・鎮痛鎮痙胃腸薬

・胃腸内服液

・便秘薬

・健胃・消化薬

・過敏性腸症候群

・整腸薬

・痔疾用薬

・制酸薬

改善薬

・止瀉薬

 

オーラルケア関連用薬

・歯槽膿漏治療剤

・外用歯痛剤

・むし歯予防薬

・口内炎治療剤

漢方製剤

・漢方処方エキス製剤

 

 

 

感冒関連用薬

・総合感冒薬

・葛根湯液

・鎮咳去痰剤

・殺菌塗布剤

・風邪滋養内服液

・解熱鎮痛剤

・含嗽剤

 

アレルギー用薬

・鼻炎治療剤(内服)

・点鼻薬

・抗ヒスタミン剤

生活習慣病関連用薬

・肥満改善薬

・中性脂肪値改善薬

・強心剤

・血清高コレステロール改善薬

 

 

外皮用薬

・鎮痒剤

・皮膚治療薬

・液体絆創膏

・ニキビ用薬

・乾燥皮膚用薬

・外用殺菌消毒剤

・水虫薬

・口唇ヘルペス治療薬

・あかぎれ用薬

・救急絆創膏

・イボ・ウオノメ薬

・外用消炎鎮痛剤

毛髪用薬

・発毛剤

 

 

 

生活改善薬

・禁煙補助薬

・催眠鎮静剤

・足のむくみ改善薬

・頻尿・尿もれ改善薬

・眠気倦怠防止剤

 

環境衛生用薬

・殺虫剤

・手指消毒剤

・哺乳瓶消毒剤

眼科用薬

・目薬

 

 

 


2022/09/28
上記の内容は弊社独自調査の結果に基づきます。 また、内容は予告なく変更される場合があります。 上記レポートのご購入および内容に関するご質問はお問い合わせフォームをご利用ください、 報道関係者の方は富士経済グループ本社 広報部(TEL 03-3241-3473)までご連絡をお願いいたします。