PRESSRELEASE プレスリリース

第22128号

洗濯、芳香・消臭剤、掃除、キッチン関連、殺虫剤・忌避剤、ガーデニング用品の市場を調査
―2022年国内市場見込(2021年比)―
● 防カビ・カビ取り剤 112億円(15.5%増)
~猛暑日が例年より多かったことでカビ対策の需要が増加、ヒット商品も登場し二桁増~
●合成洗剤(含洗濯助剤) 1,710億円(1.7%増)
~外出頻度増加により洗濯量が増え、新商品発売により店頭ラインアップが充実し市場拡大~

総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済(東京都中央区日本橋 社長 菊地 弘幸 03-3241-3470)は、衛生意識の高まりによる洗濯回数の増加により合成洗剤や柔軟仕上剤が好調な洗濯関連や、コロナ禍における家庭菜園ブームにより需要が増加しているガーデニング用品などの生活用品(トイレタリーグッズ)の国内市場を調査した。その結果を 「トイレタリー&ライフスタイルグッズマーケティング要覧 2022-2023 No.1」にまとめた。

この調査では、ランドリー・ファブリックケア用品8品目、芳香・消臭剤3品目、ハウスホールド用品16品目、クッキング用品10品目、殺虫剤・忌避剤5品目、ガーデニング用品4品目の計6カテゴリー46品目の市場を調査・分析したほか、消費者アンケート調査を実施し、新型コロナウイルス感染症流行の長期化による生活・行動の変容やコロナ禍での購入チャネルの変動などを捉えた。

なお、第二弾の調査では、オーラルケアや除菌・ウイルス対策、パーソナルケア、ベビーケア、シルバー・介護用品、フェミニンケア、ヘルスケア計7カテゴリー35品目を対象に調査・分析する予定である。

◆調査結果の概要

■カテゴリー別市場動向

 

2021年

前年比

2022年見込

前年比

ランドリー・ファブリックケア

3,338億円

100.1%

3,369億円

100.9%

芳香・消臭剤

776億円

99.0%

775億円

99.9%

ハウスホールド

3,980億円

99.0%

4,120億円

103.5%

クッキング

1,966億円

101.4%

1,975億円

100.5%

殺虫剤・忌避剤

775億円

96.4%

760億円

98.1%

ガーデニング用品

421億円

104.7%

425億円

101.0%

2021年のランドリー・ファブリックケアは、衣料用漂白剤や衣料用消臭スプレー、衣料用防虫剤が前年の反動により縮小したものの、衛生意識の高まりによる洗濯回数の増加で、合成洗剤や柔軟仕上剤が好調となったことから、市場はほぼ横ばいとなった。2022年は、衣料用漂白剤や衣料用防虫剤が引き続き低調なものの、外出頻度の増加による洗濯回数の増加や高付加価値商品の好調により、合成洗剤や柔軟仕上剤が続伸し、市場は前年比微増が予想される。

2021年の芳香・消臭剤は、トイレ用が消臭ニーズを獲得したことや新商品発売により伸長したものの、室内用は外出機会の増加により需要が減少し、市場は前年比微減となった。2022年は前年より外出自粛が緩和していることから室内用の需要が低下しているほか、消費者の節約志向の高まりから、既存品を中心に低価格品やセット品の需要が高まっており、市場は前年比微減が予想される。

2021年のハウスホールドは、ティシュペーパーやキッチン用、トイレ用、バス用クリーナーなどが伸長したものの、家庭用手袋やディスポーザブルクリーナー、洗濯槽クリーナー、除湿剤など特需により前年に大きく伸びた品目がマイナスに転じたことで、市場は前年比微減となった。2022年は、家庭用手袋やディスポーザブルクリーナー、除湿剤など苦戦する品目もみられるものの、トイレットペーパーやティシュペーパーが円安に加え、原油や輸送費の上昇による値上げの影響により伸長するほか、P&Gジャパンの新規参入で防カビ・カビ取り剤が大きく伸びることから、市場は前年比3.5%増が見込まれる。

2021年のクッキングは、長期化するコロナ禍において内食需要や衛生意識が高まり、除菌やウイルス除去効果を訴求する商品や、家事負担軽減を訴求する商品の発売が続いたことから、台所用洗剤をはじめ、多くの品目が伸長し、市場は拡大した。2022年も内食志向の継続により自宅での調理頻度は増加していることなどから、市場は引き続き拡大が予想される。

2021年の殺虫剤・忌避剤は、新商品の発売が相次いだダニ・不快衛生害虫用やゴキブリ用殺虫剤は伸長したものの、需要期である夏場の天候不順や前年の反動で、ハエ・蚊用殺虫剤や忌避剤などが前年割れしたことから市場は縮小した。2022年も前年同様に夏場の天候不順により、ピーク時の需要が伸び悩んだことから、引き続き市場は縮小が予想される。

2021年のガーデニング用品は、コロナ禍による在宅時間の増加から家庭菜園の取り組みが広がり、肥料や農薬をはじめすべての品目が伸長したことで市場は拡大した。2022年は外出機会の増加により特需が落ち着いたほか、前年より夏場の天候不順が続いたことから縮小する品目もみられ、市場の伸びは鈍化すると予想される。

◆注目市場

●防カビ・カビ取り剤

2021年

前年比

2022年見込

前年比

97億円

95.1%

112億円

115.5%

2020年は夏季の長梅雨と猛暑日が続き、カビが発生しやすい天候であったことや、コロナ禍で在宅時間が増えて家庭内の衛生意識が高まったことからカビ対策の需要が増加した。2021年は夏季の降雨量は平年並みであったものの、前年の反動により市場は縮小に転じた。2022年は猛暑日が例年より多かったことに加え、置くだけで浴室のカビを抑えることを訴求した「ファブリーズ お風呂用防カビ剤」(P&Gジャパン)が簡便性の高さからヒット商品となったことにより、市場は前年比15.5%増が見込まれる。

●合成洗剤(含洗濯助剤)

2021年

前年比

2022年見込

前年比

1,682億円

101.3%

1,710億円

101.7%

2021年は前年と比較して外出頻度が増えたことで洗濯量が増加したことや、除菌・抗菌や消臭を訴求した新商品が多く発売されたことで店頭の商品ラインアップが充実したこともあり、市場は拡大した。2022年はさらに外出頻度が増え、洗濯量の増加が予想されるほか、ドラム式洗濯機専用など用途を絞り込んだ新商品が発売され、既存商品もリニューアルや、除菌・抗菌といった機能が一目で分かるパッケージ刷新により店頭活性化が継続的に行われていることから、市場は引き続き拡大が予想される。

●台所用洗剤

2021年

前年比

2022年見込

前年比

659億円

102.2%

669億円

101.5%

食器洗い用の洗剤を対象とする。2021年はコロナ禍における自宅での調理頻度の増加により、食器洗いの負担が増えたことを受け、メーカーが除菌効果や速乾性、簡便性を訴求した高単価のスプレータイプなど新商品の発売や商品改良を実施したことが功を奏し、市場は拡大した。2022年も引き続き内食需要や衛生意識は高まっており、メーカーが新たに除菌効果を付加価値として訴求した商品やキッチン掃除など多用途で使用できる商品を発売し、利便性や除菌・ウイルス除去ニーズを取り込んでいることから、市場は拡大が予想される。

●肥料

2021年

前年比

2022年見込

前年比

215億円

102.4%

217億円

100.9%

家庭園芸用向けで使用される肥料を対象とする。2020年はコロナ禍による在宅時間の増加から室内やベランダなどで新たにガーデニングに取り組む消費者が増え、市場は前年比二桁近く拡大した。2021年は夏場の天候不順というマイナス要因はあったものの、身近かつ手軽に家庭菜園を楽しむ需要は高く、市場は前年比2.4%増となった。2022年は外出機会の増加により家庭菜園の特需が落ち着いたほか、前年より夏場の天候不順が続いたことから市場は前年比微増にとどまるとみられる。

◆調査対象

ランドリー・ファブリックケア

 

 

・合成洗剤(含洗濯助剤)

・柔軟仕上剤

・衣料用消臭スプレー

・洗濯用石鹸

・衣料用漂白剤

・衣料用防虫剤

・ファッション洗剤

・専用洗剤

 

(含ドライマーク洗剤)

 

 

芳香・消臭剤

 

 

・室内用芳香・消臭剤

・トイレ用芳香・消臭剤

・自動車用芳香・消臭剤

ハウスホールド

 

 

・トイレ洗浄剤

・バス用クリーナー

・ディスポーザブルクリーナー

・トイレットペーパー

・汎用クリーナー

・ディスポーザブルモップ

・ティシュペーパー

・クレンザー

・防カビ・カビ取り剤

・除湿剤

・パイプクリーナー

・洗濯槽クリーナー

・キッチン用クリーナー

・家庭用排水口洗浄剤

 

・トイレ用クリーナー

・家庭用手袋

 

クッキング

 

 

・台所用洗剤

・食品保存用品

・台所用漂白剤

・食器洗い(乾燥)機専用洗剤

・アルミホイル・クッキングシート

・米びつ用防虫剤

・ペーパータオル・キッチンペーパー

・冷蔵庫用脱臭剤

・食用油処理剤

・ラッピングフィルム

 

 

殺虫剤・忌避剤

 

 

・ハエ・蚊用殺虫剤

・ダニ・不快衛生害虫用殺虫剤

・忌避剤

・ゴキブリ用殺虫剤

・燻煙・燻蒸剤

 

ガーデニング用品

 

 

・肥料

・切り花延命剤

 

・農薬(含除草剤)

・害虫駆除剤

 


2022/12/02
上記の内容は弊社独自調査の結果に基づきます。 また、内容は予告なく変更される場合があります。 上記レポートのご購入および内容に関するご質問はお問い合わせフォームをご利用ください、 報道関係者の方は富士経済グループ本社 広報部(TEL 03-3241-3473)までご連絡をお願いいたします。