PRESSRELEASE プレスリリース

総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋　社長　菊地　弘幸　03-3241-3470）は、従来の主要販売チャネルであったホームセンターやペットショップの実店舗から、オムニチャネルの展開により利用シフトが加速し、ペット家電から生体(観賞魚、昆虫、爬虫類)までアイテムも増えているペット関連商品のEC市場を調査した。その結果をオムニチャネル戦略としての重要性が高まるペットEC市場 2024にまとめた。

この調査では、ペットフードやスナックなどのペット用食品、猫砂やペットシーツをはじめとした非食品などのペット関連商品について、EC市場8チャネル(大手ECモール、メーカー直販系、量販店系、総合ペット用品系、ペットショップ系、家電量販店系、動物病院系、その他)の現状を捉え、将来を予想した。

◆調査結果の概要

■ペット関連商品のEC市場

2023年の市場は、2,727億円となった。このうち、6割以上を大手ECモールが占める。

大手ECモールは、集客力の高さや、ペット家電や動物用医薬品など多様な商品を取り扱っていることから活用が進んでいる。また、Amazon.co.jpや楽天市場で積極的な販促が行われていることから、ペットフードやスナック、猫砂、ペットシーツなど消耗品の大容量タイプの需要が高い。

次に規模が大きいメーカー直販系は、実店舗を主体に展開していたメーカーの参入が増えている。定期購入への誘導だけでなく、商品やブランドに込められたストーリーなどをWebでPRし、顧客ロイヤルティの向上や新規顧客の獲得を図っている。また、デジタルマーケティングを得意とする企業が、ペットを家族の一員としてとらえる動きに注目し、高品質で安全・安心な商品をEC経由で販売しており、客単価の向上を目指すケースも増えている。

2028年の市場は、2023年比27.9%増の3,489億円が予測される。

大手ECモールは、独自の経済圏を確立していることから、今後もECモールの機能拡充による顧客の囲い込みが進み、ペット関連商品の販売は引き続き増加すると予想される。

メーカー直販系は、商品投入のハードルが店頭と比較して低いため、新規参入が多く商品数が増加している。実店舗を販売チャネルの主軸とするメーカーも、ペットオーナーの趣味嗜好の多様化を受けたアイテム数の増加や顧客情報の収集に役立てるためECチャネルの活用を進めることから、大幅な伸びが期待される。

◆調査対象

ECチャネル
大手ECモール
メーカー直販系
量販店系
総合ペット用品系
ペットショップ系
家電量販店系
動物病院系
その他

食品
ペットフード
療法食
スナック
サプリメント
その他(観賞魚用フード、小鳥・観賞鳥用フード、小動物用フード、ミルク)

非食品
猫砂
ペットシーツ
動物用医薬品
その他(トイレ本体、しつけ剤、消臭剤・脱臭剤、シャンプー類・イヤークリーナー・デンタルケア用品(それぞれ動物病院ルート品除く)、首輪・胴輪・引紐、ベッド、マット・ヒーター、キャリー、ブラシ・クシ、食器・給水器、玩具、家庭用ペットバリカン、観賞魚用水槽、照明、ポンプ、フィルター、水質調整剤、犬猫用衣類、着ぐるみ、犬猫用のケージ、サークル、ゲート)

その他商品
観賞魚・昆虫・爬虫類生体
爬虫類・昆虫用フード/用品
水槽
生餌
猫草
犬猫用ローフード・冷凍食品
ペット専用飲料
ペットファニチャー
犬小屋
鎖
爪切り
肉球ケア用品
涙やけケア用品
バス用品
小動物用ケージ
床材
牧草
鳥かご
ペット用カー用品
ペット用クリンネス用品
犬猫用介護用品
ペット用アウトドア用品
ペット専門家電
各種業務用・プロ用ペット関連製品など

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