PRESSRELEASE プレスリリース

総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済(東京都中央区日本橋 代表取締役 菊地 弘幸 03-3241-3470)は、健康に対する意識の高まり、メディアの特集やインフルエンサーによる紹介などによって認知度向上、利用が進むDTC(Direct to Consumer)検査の国内市場を調査した。その結果を「2026年版 DTC検査市場最前線」にまとめた。

この調査では、DTC検査を生活者向けとペット向けに区分し、生活者向けについてはさらに総合型遺伝子検査、特化型遺伝子検査、腸内フローラ検査、その他DTC検査に分け、市場を分析し将来を展望した。また、主要参入企業(生活者向け10社、ペット向け5社)についてはケーススタディを行った。さらに、ゲノムデータを創薬や臨床研究、商品開発などに提供する二次利用サービスの市場についても把握した。

DTC検査とは、医療機関を介さずに利用者自らが検体を採取して送付すると体質や疾病リスクなどに関する結果が直接受け取れる検査で、疾病の診断や治療・投薬の方針決定を目的とした医療分野の検査とは異なり、利用者に気付きを与え、利用者自らの行動変容を促すサービスである。

◆調査結果の概要

1.DTC検査の国内市場

2025年の市場は、前年比11.2%増の149億円となった。健康意識の高まりや「腸活」というキーワードの広まり、メディアやインフルエンサーを通じた認知度の向上、安価な検査キットの発売やリピート需要獲得などにより今後も拡大し、2030年には2025年比48.3%増の221億円が予測される。

生活者向けの総合型遺伝子検査は、体質や疾病リスク、祖先のルーツなど多数の項目を総合的に検査するサービスである。検査キットが高価だったことから、利用者は健康意識の高い層にとどまっていたが、2023年後半に安価な検査キットが登場し利用者層が広がりはじめた。その後、撤退する企業も見られたが、利用者の増加により市場は拡大を続けている。当面市場は拡大するが、遺伝子情報は変化しないことからリピート需要が期待しがたく、将来的な市場拡大には新規需要の開拓や、検査を受けたくなるようなコンテンツを充実させることが重要となる。

特化型遺伝子検査は、体質や疾病リスク、ダイエット遺伝子などいずれかに特化した項目を検査するサービスである。関心のある項目のみを検査することで総合型遺伝子検査よりも安価である。市場は拡大しており、特に肥満遺伝子や肌タイプ遺伝子など、ダイエットや美容に関する検査の需要が高い。メディアの特集やインフルエンサーによる紹介も多く、生活者が目にする機会が多いことも市場拡大に寄与している。今後も市場は拡大するが、総合型遺伝子検査で安価な検査キットが登場しているため、需要が流出する可能性もある。

腸内フローラ検査は、腸内細菌の構成やバランスなど腸内環境を検査するサービスである。腸内フローラの乱れは便秘や下痢、アレルギー、肥満、さらにはうつや認知症といった精神・神経の疾病など、様々な健康問題を引き起こすと言われており、検査結果を食生活や生活習慣の改善に役立てることができる。「腸活」ブームを背景に、大手食品メーカーが検査と腸内環境に合わせた商品をセットで提案するケースも増えている。現状は検査キットが2万円前後であることから特に健康意識の高い層による利用が中心となっているが、今後は検査の解析方法の変更や安価な検査キットの投入、定期的に検査するリピート需要獲得などにより市場は拡大が予想される。

その他DTC検査は、遺伝子検査や腸内フローラ検査以外で、尿や線虫で判定するがんリスク検査、尿などで判定する体質や生活習慣病、性感染症、フェムテック関連などの検査である。特にがんリスク検査の伸びが高く、市場の拡大に寄与している。検診より手軽で早期に高精度な判定が期待できること、定期的に検査を実施する需要があることや新たな技術や検査方法の開発が活発であることなどが主な伸長要因である。また、性感染症検査は病院に行くことに抵抗がある利用者の需要によって伸びている。フェムテック関連検査は健康意識の高い女性層を中心に利用が増えている。

ペット向け検査は、ペット向けの遺伝子検査や腸内フローラ検査、がんリスク検査、親子判定検査などである。ブリーダーやペットショップは、遺伝子検査の利用が多い。ペットを購入する際に、将来かかりやすい疾病がないかを気にする飼い主が多いため、事前に遺伝子情報を把握しておくことを目的に利用が年々増加している。但し、ブリーダーやペットショップの検査利用は犬がメインとなっており、今後も犬の飼育需要は減少するとみられることから市場は緩やかな伸びにとどまると予想される。飼い主は、腸内フローラ検査の利用が多い。ペットの家族化が進む中、腸内フローラを検査することで疾病の予防や管理目的の需要が浸透し、中長期的に需要が増加すると予想される。

2.ゲノムデータ二次利用サービスの国内市場

ここでは、DTC検査企業がDTC検査によって収集したゲノムデータを、創薬や臨床研究、商品開発などへ提供する二次利用サービスを対象とする。市場はサービスの利用料とした。また、がんゲノム情報管理センター(以下、C-CAT)が全国の医療機関から収集したゲノムデータの民間企業への提供分(利用料)も市場に含めた。

2025年の市場は、前年に参入上位企業がサービスを終了した影響により、前年比縮小となった。一方で、C-CATを活用する民間企業が年々増加している。また、今後は利用企業の研究開発促進、治験のリクルーティング(治験の条件に見合う候補者を探し、参加してもらうこと)や、食品や化粧品のターゲット・マーケティングでの利用、新たなDTC検査企業のサービス参入も期待されることから、市場は拡大推移が予想される。

◆調査対象