SERVICE 事業サービス
富士経済グループは、専門的な知識と緻密なフィールドリサーチによる質の高い調査情報を提供し、お客さまの事業拡大・収益向上に貢献することを理念として、「受託調査」「調査レポート」「データサービス」および「出版」の4つの事業サービスを展開しています。
フィールドリサーチとは
富士経済グループが最も重視し、また最も得意とするのは、経験豊富な専門調査員による「直接訪問面接取材」です。この直接訪問面接取材をベースに、他の調査手法や継続的に収集された情報をベストミックスさせる市場アプローチ方法が、富士経済グループの「フィールドリサーチ」です。
詳しくはこちら
市場調査メニュー（受託調査・調査レポート）
富士経済グループは、お客様ごとに異なるニーズに合わせて経験豊富な専門調査員が個別に調査設計を行い、独自調査によるオリジナルの報告書をご提供する「受託調査」と、専門調査員による訪問面接調査を中心とした情報収集と分析にもとづく「調査レポート」をご提供しています。「調査レポート」は調査企画方法、調査結果提供形態により「マルチクライアント特別調査企画」「デジタルプレス」「市場調査資料」をご用意しています。
受託調査
-
受託調査 受託調査は、60年以上にわたる豊富な経験と調査手法により、年間1,000件以上の実績を誇ります。
-
市場調査のQ&A 受託調査に関して、お客様からいただくご質問をQ&A形式でまとめています。受託調査をご検討する際にお役立てください。
調査レポート
-
マルチクライアント
特別調査企画複数のお客様に共通の調査企画をご提案して、関心あるお客様にご参加いただく調査レポートです。
-
デジタルプレス 話題性の高いテーマをピンポイントに取り上げ、独自の視点から分析して、調査結果をデジタルデータでご提供します。
-
市場調査資料 独自企画調査によりマーケットデータや企業事例などを整理、分析したレポートです。すべての調査の基礎データです。
最新調査レポート
-
- 産業機器・制御機器
- エネルギー
2026年版 データセンター・サーバールーム向け空調・冷却技術の現状と将来展望
近年、AI・HPC向けサーバーの高性能化・高密度化を背景に、データセンター・サーバールームでは消費電力と冷却負荷が増大しています。特に、GPUを中心とする高発熱サーバーの普及により、従来の空冷中心の設計・運用では対応が難しいケースが増えており、冷却設備の高効率化や最適制御、廃熱利用などを通じた全体最適化の重要性が高まっています。また、電力調達や立地制約、地域住民との共生、騒音・水源利用への配慮、地方分散、再生可能エネルギーの活用など、データセンターを取り巻く事業環境も大きく変化しています。こうした中、液冷・液浸などの高発熱サーバー向け冷却技術は、概念・検討段階から実設計・実運用フェーズへ移行しつつあります。本調査では、データセンター・サーバールームの種類・定義や事業者動向、市場推移を整理した上で、空調方式・冷却技術別の主要機器・システム構成、GPU・CPU・ラックの高密度化に応じた冷却方式の変遷、さらに液冷・液浸の普及に伴うサプライチェーン、ライフサイクル、保証、保守、DCIMによる監視制御、廃熱利用スキームまでを網羅的に分析します。これにより、データセンター・サーバールーム向け空調・冷却技術市場の全体像を多面的に捉え、今後の方向性を明らかにします。
-
- ICTソリューション・サービス
- 環境・社会・インフラ
AI技術の活用により広がりを見せる空調最適制御システムの実態把握と将来展望
日本国内においては、ZEB化の推進・建築物省エネ法の段階的強化・電力需給ひっ迫を背景としたデマンドレスポンス（DR）・ピークカット対応といった制度・市場環境の変化により、従来の中央監視や単純制御から、AIを活用した最適制御への進化が進んでいます。また、人口減少による人不足から省人化・省力化のニーズが高まっており、設備の遠隔制御・他拠点管理が可能なシステムの需要が増加しています。一方で市場では、空調機メーカー、サブコン、エネルギー会社、SIer、クラウド・AI系プレイヤーなど参入主体の多様化が進んでおり、「どの領域で、どのような制御システムが、どの用途に導入されているのか」について、市場全体を俯瞰した定量的な整理が不足しているのが現状です。本調査では、業務用・産業用建築物を対象に、空調制御システムの足元の市場規模、採用状況（プレーヤーによる展開動向）、制御方法・制御対象、といった現状把握に必要な情報を整理するとともに、中長期的な市場規模予測などの将来性にかかわる考察・分析を行うことで、 「空調最適制御システム」の市場実態を明らかにすることを目的とします。
-
- エネルギー
- 環境・社会・インフラ
業務施設におけるDRポテンシャルに関する調査
2024年6月の省エネ法改正によって、大規模需要家の電気需要の最適化（DR：ディマンドリスポンス）が義務化されたことで、DRの取り組みが浸透しました。それら動向を把握するため、第一弾として2025年6月に産業施設向けの調査を発刊し、今回第二弾として業務施設向けの調査を実施しました。業務施設は、空調と給湯の負荷が大半であることから、産業施設よりも個別機器に応じたDRを比較的実施しやすい一方、施設の種類が多様であり、どの施設がDRの有望施設となるか、補助金を受けてDRを実施したとしても、どのような背景で、どのようなリソースを用いて、どのようなタイプのDRを実施してきたか、DR実施施設のリアルな実態を捉えることが難しいです。そこで本調査は、基本的な枠組みは第一弾の産業施設向け調査と同様としつつも、自家発電設備・蓄熱槽・蓄電池による施設全体のDRから、空調や給湯といった個別機器に対応したDR実現に向け、需要サイドの保有機器や負荷パターン把握に注力することで、2027年より広がる高圧分野の特定計量制度実施を見据えた調査とすることを目指しています。
-
- フード・フードサービス
- ヘルスケア
タンパク補給食品市場 2026 GLP-1受容体作動薬の需要拡大等により安定成長期を襲う原料事情の変化
タンパク補給食品市場は、2015年のプロテインブームや2020年のコロナ太り解消需要などにより急成長を遂げていましたが、2022年以降はブームに落ち着きがみられており、市場は緩やかな拡大となっています。現在はホエイの原料価格高騰が参入メーカーからの注目を集めており、多くのメーカーが代替タンパクの発掘や最終商品の価格改定などの対応を迫られています。本レポートでは“原料価格の高騰”に着目し、参入メーカーの考えやユーザー需要の変化を定性情報としてまとめます。また、原料価格高騰によるカテゴリー間の需要変動や外部環境への需要流出の可能性など、タンパク補給食品市場に対する様々な影響を踏まえた今後の市場予測を整理します。
-
- 産業機器・制御機器
- 電子機器・電子部品
2026年版 注目メカトロニクスパーツ市場実態総調査
世界の生産設備を支えるメカトロニクスパーツ市場の最新トレンドを調査しています。対象製品のグローバル市場、エリア別トレンド、海外メーカー動向に関するデータを充実化させるとともに最新技術トレンド、業界トピックスなどの動向、各社の取り組みを考察します。2026年版では、世界市場の継続調査に加え、対象品目を拡充することで、計50品目の市場を捉える構成としました。
データサービス
富士経済グループの調査レポートを中心に、市場規模、マーケットシェア、関連マーケティング情報をクラウド環境でご提供するサービスです。
出版
教育関係の情報提供を目的に設立された教育評論社が、教育書、生活実用書、児童書、歴史書、ビジネス書など幅広い分野の書籍をご提供します。
