PRESSRELEASE プレスリリース

総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済(東京都中央区日本橋小伝馬町 社長 清口 正夫 03-3664-5811)は、病院やクリニック向けに開発された医療機関向けサプリメントの市場を調査した。その結果を「EBS(エビデンスベースドサプリメント)志向の高まりを背景に需要拡大が見込まれる医科向けサプリメント市場の最新動向調査」にまとめた。

この調査では、医療機関向けサプリメントを、医療機関ルートを通してだけ入手できる製品(医療機関ルート専用品)と、医療機関ルート専用品に加え、メーカーの自社通販や調剤薬局、エステティックサロン、美容院、コンタクトレンズショップなどでも自由に入手できる製品(その他製品)も含む市場に分け算出し、将来を展望した。

◆調査結果の概要

■医療機関向けサプリメント市場(医療機関ルート専用品)

市場は2000年代前半に日本ダグラス販売(現:日本ダグラスラボラトリーズ)や、Wismettacフーズがアメリカでのサプリメントによる“予防医学"の考えを日本へ持ち込んだことで形成された。

2020年の市場は、187億円(2019年比4.5%増)が見込まれる。医師の推奨が製品の安心感や納得感などにつながっており、新規顧客が増加している。また、医薬品による治療だけではなく、自由診療である栄養療法の注目度が高まっており、栄養療法をサポートするためにサプリメントを推奨する医療機関が増加している。今後、市場は拡大していくとみられ、2021年は206億円(2019年比15.1%増)と予測される。

◆注目市場

■産婦人科・婦人科・不妊クリニックルート専用品

2020年の市場は、40億円(2019年比5.3%増)が見込まれる。近年、女性やカップルが将来の妊娠のために健康を管理する“プレコンセプションケア"という考え方が広まっている。それに伴い大豆イソフラボンや葉酸などを成分とする製品など、健康管理をサポートするサプリメントの推奨が増加している。今後も市場は拡大していくとみられ、2021年は44億円(2019年比15.8%増)と予測される。

◆調査対象