PRESSRELEASE プレスリリース

総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済(東京都中央区日本橋　社長　菊地　弘幸　03-3241-3470)は、生産コストや物流コストが急上昇しているため、商品の値上げが続いているペット関連商品の国内市場を調査した。その結果を「2023年 ペット関連市場マーケティング総覧」にまとめた。

この調査では、ペットフード10品目、ペットケア用品10品目、ペット生活用品10品目からペット関連商品市場を捉え、現状を分析し、将来の市場を予想した。さらに、新たにペットフードに対する安心・安全意識の高まりによって注目されるフレッシュペットフードの動向と猫ブームを背景とした猫専用商品の展開状況などについても整理した。

◆調査結果の概要

●ペット関連商品の国内市場

2023年は、新型コロナウイルス感染症の流行を背景としたペットブームが落ち着きをみせているものの、2022年に続く商品の値上げの影響もあり、市場は前年比4.1%増の5,802億円が見込まれる。

ペットフードは、原価高騰による商品の大幅な値上げが相次いでいる。キャットフードやキャットスナックなどの猫関連品目の好調が続いているが、一方で、犬の飼育頭数減少や小型犬の人気継続によって、ドッグフードは2024年以降に縮小するとみられる。

ペットケア用品は、構成比が大きい猫砂やトイレ/トイレ用シーツなど使用頻度の高い商品の値上げなどにより、伸びている。一方で、人用で代替可能な商品やコロナ特需として大きく伸びた品目は、その後の反動もみられる。

ペット生活用品は、高単価・高付加価値商品が多数発売されていることから、好調である。特に、食器/給水器では住空間に配置しても違和感のないインテリア感のある商品や、自動タイプの高単価商品が伸びているほか、衣類についても人用ブランドで展開している企業の参入などによって単価が上昇している。

今後は、価格重視のペットオーナー向けに買いやすい価格を訴求した商品が展開される一方で、高付加価値商品の需要がさらに高まると予想される。

【フレッシュペットフード】

近年、ペットの家族化が進行する中、より健康的で安心・安全な素材を使用した嗜好性の高いフレッシュペットフードの需要が増加している。手作り感があり、肉や野菜、魚など素材本来の美味しさを味わうことができるヒューマングレードの商品設計が多く、国産原料の使用や保存料・着色料・香料などの無添加、獣医師共同開発や監修・推奨が訴求されている。今後は、参入企業の増加や販売チャネルの多様化が進み、2027年にはフレッシュペットフードの市場規模は2023年見込の2.5倍に拡大すると予測される。

◆注目市場

●療法食[ペットフード]

犬猫が抱える特定の疾患に対して栄養的に対応するため、その特定の症状に合わせて栄養成分が調整され、獣医師の助言に基づき給餌される療法食を対象とする。

猫用療法食は、猫の飼育頭数が安定している中、積極的な新商品発売やリニューアルが進んでいることから高成長が続いている。犬用療法食は、犬の飼育頭数は減少が続いているが、アイテム追加や価格改定に加えて、ペットに対する健康意識の高まりやペットの家族化の進展などから、高単価商品の需要が増えており、緩やかに伸びるとみられる。

今後は、ペットの長寿化・高齢化を背景としたヘルスケアニーズの高まりから、商品ラインアップのさらなる拡充に加え、動物病院へ来院する必要なく自宅で療法食を購入できるECサイトが普及しつつあることから、利用者が増え、市場は拡大が予想される。

●デンタルケア用品[ペットケア用品]

ホームセンターやペットショップなどの一般ルートで販売されているデンタルケア用品で、歯磨きジェル、ペースト、歯磨きシート、歯ブラシ、口臭予防スプレー、飲水添加タイプなどを対象とする。

参入各社がペットの歯磨きの実施率を高める啓発活動を進めているほか、初心者から上級者まで歯磨きレベルに合わせた商品ラインアップの充実化が図られてきたことから、市場は好調が続いている。

今後は、ラインアップ強化と共に、デンタルケア未実施層に対する啓発活動がさらに強化されることで、需要が増加するとみられる。

●食器/給水器[ペット生活用品]

食器や給水器はペット飼育のスターターキットの一つであるため、市場は新規飼育頭数の増減の影響が大きい。2022年は、猫の新規飼育頭数が減少したほか、消費者の経済的不安の高まりから低価格商品を求めるペットオーナーが増加し、市場の伸びは鈍化した。

今後は、室内給餌・給水の定着により、デザイン性が高い商品のニーズが増加するとみられ、高単価商品へのシフトが進み、市場は拡大すると予想される。

◆調査対象