PRESSRELEASE プレスリリース
避妊、不妊、女性疾患関連の国内市場を調査
■避妊、不妊、女性疾患関連 2,285億円(42.5%増)
女性疾患関連は医療機関受診増による処方の伸び、不妊関連は不妊症治療の保険適応、
避妊関連は経口中絶薬やOTC緊急避妊薬の発売などにより拡大
総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋 代表取締役 菊地 弘幸 03-3241-3470）は、女性の社会進出に伴う環境変化や女性保護の観点から制度改革が進み拡大が予想される避妊・不妊・女性疾患関連の市場を調査した。その結果を「避妊・不妊・女性疾患関連市場の最新動向と方向性」にまとめた。
この調査では、医療用医薬品やOTC医薬品、サプリメントなど、避妊関連4品目、不妊関連3品目、女性疾患関連8品目の市場を分析し将来を展望した。
◆調査結果の概要
■避妊、不妊、女性疾患関連の国内市場
月経困難症や子宮筋腫/子宮内膜症の患者が増えていることを背景に、女性疾患関連の医療用医薬品の需要が伸びており、市場拡大をけん引している。今後も患者数の増加が想定されることから、市場は引き続き拡大が予想される。特に、不妊関連では保険適用以降、不妊治療剤の伸びが続いているほか、避妊関連では経口中絶薬やOTC緊急避妊薬の発売など、認知が進むことで伸長が期待される。
【女性疾患関連】
女性疾患関連は、月経障害治療剤、子宮筋腫/子宮内膜症治療剤、更年期障害治療剤といった医療用医薬品が市場の大半を占める。現状、若干の不調を抱えていても医療機関を受診するケースは少ないが、女性専門外来の増加などによって受診が増え、処方が伸びることで今後も市場をけん引するとみられる。
OTC医薬品は、女性保健薬と月経前症候群治療薬を対象としており、医療機関を受診する前段階の症状が比較的軽い層がセルフメディケーションとして使用するケースが大半である。医療用医薬品との競合は小さく、医療用医薬品とともに今後も伸長するとみられる。
【避妊関連】
避妊関連は、コンドームの市場を占める比率が高い。日本製品の品質の高さもあり、海外での評判が良く、越境ECやインバウンド需要によって市場は支えられている。
次いで経口避妊薬、緊急避妊薬/経口中絶薬といった医療用医薬品が続く。避妊目的では経口避妊薬は自由診療であり、オンラインでの処方が伸びている。また、2026年より緊急避妊薬主力製品のスイッチOTCが発売されている。OTC緊急避妊薬は医療機関の受診が不要であり、認知が進むことで伸びが期待されるが、販売した薬局内で薬剤師の面前での服用や取り扱い薬局となるためには研修の受講が必要なことから、市場拡大に寄与するには時間がかかるとみられる。
【不妊関連】
医療用医薬品の不妊治療剤が中心である。2022年に保険適用対象となり、不妊治療の障壁でもある経済的な要因が緩和されたことで30代を中心に受診が進んでいるため、市場拡大が続いている。今後も治療を受ける人数は増加し2030年頃まで伸びが続くと予想され、保険適用となる43歳未満の需要が中心になるとみられる。
サプリメント(葉酸)は、妊娠前、妊娠中、産後のサポート商品として受け入れられていることから伸びており、医療用医薬品との競合はみられない。
◆調査対象
避妊関連医療用医薬品
・経口避妊薬
・緊急避妊薬/経口中絶薬
OTC医薬品
・緊急避妊薬
その他
・コンドーム
不妊関連
医療用医薬品
・不妊治療剤
・性機能改善/男性ホルモン剤
サプリメント
・葉酸
女性疾患関連
医療用医薬品
・月経障害治療剤
・子宮筋腫/子宮内膜症治療剤
・更年期障害治療剤
・切迫早産治療剤
・陣痛促進剤
・漢方薬
OTC医薬品
・女性保健薬
・月経前症候群治療薬
