REPORTS調査レポート

    • エネルギー
    • 環境・社会・インフラ

    データセンターにおける創エネ・蓄エネ設備の導入と廃熱利用の可能性に関する調査 2026

    データセンターにおける創エネ・蓄エネ設備の導入と廃熱利用の可能性に関する調査 2026
    発刊日2025/12/19 112507704

    データセンターを一因とする将来的な電力需要の大幅な増加が予測されています。そうした中、系統購入電力量や環境負荷低減を目的とした、太陽光発電設備など再生可能エネルギーの活用や、蓄エネ設備の導入も進んでいます。データセンターの新設案件増加に伴い系統接続に時間を要するなど、データセンター事業者が思うようにデータセンターを新設できないケースが散見されはじめており、将来的なには常用自家発電機を用いて電力を確保するケースが出てくる可能性も推測されます。こうした取り組みが顕在化すると、廃熱発生源が増加し、環境負荷低減や省エネを目的とした、データセンターにおける廃熱利用の活発化も予測されます。本調査では、国内データセンターにおける「創エネ」「蓄エネ」設備の導入状況と将来性を検証しつつ、国内外の先進的な「創エネ」「蓄エネ」設備の導入及び廃熱利用への取り組みを整理・分析することで、将来的な国内データセンターの廃熱利用の可能性、省エネ・環境負荷低減した先進的データセンターの方向性を展望する目的で実施します。

調査項目

I.本編
 1.省エネ・環境負荷低減に向けた先進的データセンターの方向性と将来像
 2.データセンターの種類と定義
 3.データセンターへの創エネ・蓄エネ関連設備導入、廃熱利用を促す要因となりうる国内の市場環境・外的要因
 4.データセンターにおける創エネ・蓄エネ関連設備導入、廃熱利用に関する補助金動向
 5.データセンターにおける創エネ・蓄エネ関連設備の導入形態
  1)創エネ・蓄エネ関連設備を導入する際の目的と主要機器・システム構成
  2)データセンターの種類による差異や傾向
 6.国内データセンター向け創エネ・蓄エネ関連設備市場の動向
  1)主要創エネ・蓄エネ設備の市場規模推移(2024年実績~2030年予測、2035年予測)
   (1)創エネ関連設備:再エネ設備、燃料電池、非常用発電機、自家発電機(コジェネ等)
   (2)蓄エネ関連設備:UPS、蓄電池
  2)主要メーカー動向
 7.創エネ・蓄エネ関連設備導入のメリットデメリット及び導入増への課題と今後方向性
 8.創エネ・蓄エネ関連設備導入以外の省エネ・環境負荷低減への取り組み(PPA、証書購入など)
 9.国内データセンターにおける廃熱の発生源と種類・温度帯の整理
 10.データセンターにおける廃熱の発生源の国内外の差異と傾向
 11.国内データセンターにおける廃熱発生量の推移(2024年実績~2030年予測、2035年予測)
  1)廃熱全体
  2)種類×温度帯
 12.廃熱利用スキーム・システム構成
 13.廃熱利用の狙いと効果
 14.廃熱利用により顕在化する機器・システム市場の動向と国内における将来性
 15.国内における廃熱利用の課題(開発面・市場など外的要因)
 16.国内データセンターにおける廃熱利用拡大の可能性と将来像

II.データセンターにおける創エネ・蓄エネ設備の導入・廃熱利用に向けたソリューション開発事例編 ~国内外の先進事例:10事例を想定~
 1.事業者の概要(国、事業者名、拠点所在地、事業者の特徴など)
 2.廃熱利用/ソリューション開発のテーマ・狙い
 3.廃熱利用/ソリューション開発の実施状況・開発フェーズ
 4.廃熱利用の全体像とシステム構造
  1)全体像の俯瞰
  2)利用廃熱の詳細(発生源と種類[気体・液体]・温度帯・量など)
  3)主要機器構成と廃熱利用に向けて追加される機器・システム
 5.廃熱利用/ソリューション開発の課題・クリアすべき障壁

※調査過程で変更となる場合がございます。
すべて表示

提供利用形態

本体価格 税込価格 ネットワーク共有
書籍版 900,000円 990,000円 -
書籍版 PDF版 990,000円 1,089,000円
  • レポート本文をPDFファイルで提供します。ネットワーク共有はできません。